読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
175
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日非連結（個別）日本基準売上高5,693百万円進捗 49.9%
営業利益944百万円進捗 52.7%
経常利益948百万円進捗 53.0%
純利益（親会社株主帰属）671百万円進捗 49.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益24.05円
期末の財政状態
総資産13,298百万円
うち純資産 11,377 百万円自己資本比率 85.6%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,400百万円
営業利益1,790百万円
経常利益1,790百万円
純利益1,370百万円
年間配当予想19.5円 → 20円
業績の増減要因
FTTH接続サービスの契約数増加、「v6 コネクト」の取り扱い通信量増加、「manaba」の契約ID数増加により売上高は増収。売上原価ではFTTH接続サービスの契約拡大に伴う回線仕入の増加、IPv6ネットワークの追加契約による通信費の増加、通信品質維持のための設備投資に伴う減価償却費の増加が発生。四半期純利益は前年同期の投資有価証券売却益338百万円の反動で減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失7百万円
特別損益の内訳特別利益 関係会社株式売却益 29百万円 / 特別損失 減損損失 7百万円、固定資産除却損 2百万円
減価償却費374百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数32,000,000
期末自己株式数4,039,319
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 5,693百万円 |
| 営業利益 | 944百万円 |
| 経常利益 | 948百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 671百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 24.05円 |
| 自己資本比率 | 当期末 85.6 / 前期末 85.3 |
| 総資産 | 13,298百万円 |
| 純資産 | 11,377百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,400百万円 / 営業利益 1,790百万円 / 経常利益 1,790百万円 / 純利益 1,370百万円 |
| 年間配当予想 | 19.5円 → 20円 |
| 減価償却費 | 374百万円 |
| 減損損失 | 7百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 関係会社株式売却益 29百万円 / 特別損失 減損損失 7百万円、固定資産除却損 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 32,000,000 |
| 期末自己株式数 | 4,039,319 |
| 業績の増減要因 | FTTH接続サービスの契約数増加、「v6 コネクト」の取り扱い通信量増加、「manaba」の契約ID数増加により売上高は増収。売上原価ではFTTH接続サービスの契約拡大に伴う回線仕入の増加、IPv6ネットワークの追加契約による通信費の増加、通信品質維持のための設備投資に伴う減価償却費の増加が発生。四半期純利益は前年同期の投資有価証券売却益338百万円の反動で減益。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。FTTH接続サービスの契約数増加、「v6 コネクト」の取り扱い通信量増加、「manaba」の契約ID数増加により増収となりました。営業利益は、これらの増収に加え、前年に実施した通信品質維持のための設備投資に伴う減価償却費の増加があったものの、販売費及び一般管理費の減少などにより増加しました。四半期純利益は、前年同期に投資有価証券売却益338百万円を計上していた反動で減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。