読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-754
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2025年4月1日〜2025年12月31日連結日本基準売上高15,524百万円前年比 -7.5%
営業利益-754百万円
経常利益-777百万円
純利益（親会社株主帰属）2百万円前年比 -99.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益0.02円
期末の財政状態
総資産31,635百万円
うち純資産 28,734 百万円自己資本比率 90.8%前期末比 +3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高デジタルアセットマネジメント事業 -999百万円、エネルギー事業 15,341百万円（前年比 +2.6%）、蓄電ソリューション事業 1,028百万円（前年比 +29.4%）、その他事業 153百万円（前年比 -83.9%）
セグメント別利益デジタルアセットマネジメント事業 -999百万円、エネルギー事業 968百万円（前年比 -10.7%）、蓄電ソリューション事業 212百万円（前年比 +190.4%）、その他事業 -15百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 5円
業績の増減要因
暗号資産価格の下落による996百万円の暗号資産評価損、エネルギー事業の容量拠出金408百万円や代理店報酬・販促費等の増加、メディカル事業の譲渡が減益要因となった一方、エネルギー事業では需要家数・販売電力量が増加し、蓄電ソリューション事業では蓄電池販売台数や補助金採択後の売上が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 なし / 除外 社数 2 / 社名 株式会社ゼロメディカル他1社
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 158百万円、関係会社株式売却益 629百万円、新株予約権戻入益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円
減価償却費51百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数149,039,800
期末自己株式数2,435,000
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 15,524百万円（前年比 -7.5%） |
| 営業利益 | -754百万円 |
| 経常利益 | -777百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2百万円（前年比 -99.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 0.02円 |
| 自己資本比率 | 当期末 90.8 / 前期末 87.2 |
| 総資産 | 31,635百万円 |
| 純資産 | 28,734百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 5円 |
| セグメント別売上高 | デジタルアセットマネジメント事業 -999百万円、エネルギー事業 15,341百万円（前年比 +2.6%）、蓄電ソリューション事業 1,028百万円（前年比 +29.4%）、その他事業 153百万円（前年比 -83.9%） |
| セグメント別利益 | デジタルアセットマネジメント事業 -999百万円、エネルギー事業 968百万円（前年比 -10.7%）、蓄電ソリューション事業 212百万円（前年比 +190.4%）、その他事業 -15百万円 |
| 減価償却費 | 51百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 158百万円、関係会社株式売却益 629百万円、新株予約権戻入益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 なし / 除外 社数 2 / 社名 株式会社ゼロメディカル他1社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 149,039,800 |
| 期末自己株式数 | 2,435,000 |
| 業績の増減要因 | 暗号資産価格の下落による996百万円の暗号資産評価損、エネルギー事業の容量拠出金408百万円や代理店報酬・販促費等の増加、メディカル事業の譲渡が減益要因となった一方、エネルギー事業では需要家数・販売電力量が増加し、蓄電ソリューション事業では蓄電池販売台数や補助金採択後の売上が増加した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。暗号資産価格の下落により996百万円の暗号資産評価損を計上した。エネルギー事業では容量拠出金408百万円、代理店への支払報酬、広告宣伝費や人員強化に伴う販売費及び一般管理費が増加し、蓄電ソリューション事業では省エネ商材の収益が減少した。その他事業ではメディカル事業の譲渡により売上高と利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。