読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
37.5
%（売上高の前期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高20,487百万円前年比 -37.5%
営業利益1,743百万円
経常利益1,758百万円
純利益（親会社株主帰属）1,070百万円前年比 -67.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益8.98円
売上高営業利益率8.5%
期末の財政状態
総資産19,714百万円
うち純資産 17,969 百万円自己資本比率 91.1%前期末比 +3.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,447
投資+120
財務-164
純増減+2,403
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,577百万円
セグメント別売上高エネルギー事業 18,886百万円（前年比 -25.3%）、レジリエンス事業 1,219百万円（前年比 +91.2%）、メディカル事業 278百万円、その他事業 102百万円（前年比 -98.5%）
セグメント別利益エネルギー事業 2,296百万円、レジリエンス事業 131百万円、メディカル事業 -7百万円、その他事業 24百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高21,000百万円（前年比 +2.5%）
営業利益640百万円（前年比 -63.3%）
経常利益640百万円（前年比 -63.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益600百万円（前年比 -43.9%）
年間配当予想0.00円 → 非開示
業績の増減要因
エネルギー事業ではJEPX市場価格の低下と契約総容量の減少により減収となった一方、3種類の料金プランの組み合わせ、先物取引を利用しない体制、容量市場を見据えた料金体系への移行により増益となりました。レジリエンス事業では省エネ商材・補助金採択による売上増、MA-T System関連商品の販売増、蓄電池の生産回復、JET系統連系認証取得後の販売活動により増収増益となりました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 2 / 社名 株式会社ゼロメディカル他1社 / 除外 非開示
重要な後発事象2024年4月25日開催の取締役会で、当社の取締役・従業員および子会社の取締役・従業員を対象とする第21回新株予約権の発行を決議しました。
減損損失52百万円、598百万円、60百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、新株予約権戻入益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、投資有価証券評価損 66百万円、移転費用 26百万円、のれん償却額 598百万円、減損損失 52百万円
減価償却費52百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数122,727,800
期末自己株式数2,435,000
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 20,487百万円（前年比 -37.5%） |
| 営業利益 | 1,743百万円 |
| 経常利益 | 1,758百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,070百万円（前年比 -67.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 8.98円 |
| 売上高営業利益率 | 8.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 91.1% / 前期末 87.3% |
| 総資産 | 19,714百万円 |
| 純資産 | 17,969百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,447百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 120百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -164百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,577百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 21,000百万円（前年比 +2.5%） / 営業利益 640百万円（前年比 -63.3%） / 経常利益 640百万円（前年比 -63.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 600百万円（前年比 -43.9%） |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | エネルギー事業 18,886百万円（前年比 -25.3%）、レジリエンス事業 1,219百万円（前年比 +91.2%）、メディカル事業 278百万円、その他事業 102百万円（前年比 -98.5%） |
| セグメント別利益 | エネルギー事業 2,296百万円、レジリエンス事業 131百万円、メディカル事業 -7百万円、その他事業 24百万円 |
| 減価償却費 | 52百万円 |
| 減損損失 | 52百万円、598百万円、60百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、新株予約権戻入益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、投資有価証券評価損 66百万円、移転費用 26百万円、のれん償却額 598百万円、減損損失 52百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 2 / 社名 株式会社ゼロメディカル他1社 / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年4月25日開催の取締役会で、当社の取締役・従業員および子会社の取締役・従業員を対象とする第21回新株予約権の発行を決議しました。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 122,727,800 |
| 期末自己株式数 | 2,435,000 |
| 業績の増減要因 | エネルギー事業ではJEPX市場価格の低下と契約総容量の減少により減収となった一方、3種類の料金プランの組み合わせ、先物取引を利用しない体制、容量市場を見据えた料金体系への移行により増益となりました。レジリエンス事業では省エネ商材・補助金採択による売上増、MA-T System関連商品の販売増、蓄電池の生産回復、JET系統連系認証取得後の販売活動により増収増益となりました。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エネルギー事業では、世界的な燃料価格低下に伴うJEPX市場価格の低下と契約総容量の減少により売上高が減少しました。一方、料金プランの組み合わせによる市場価格変動への対応、先物取引を利用しない損益認識、容量市場を見据えた料金体系への移行により利益が改善しました。純利益については、ゼロメディカル関連ののれんの減損損失598百万円などを特別損失に計上したことが影響しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。