読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1270
百万円（営業利益）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高14,936百万円前年比 -37.1%
営業利益1,270百万円
経常利益1,294百万円
純利益（親会社株主帰属）1,339百万円前年比 -62.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益11円27銭
期末の財政状態
総資産19,693百万円
うち純資産 18,238 百万円自己資本比率 92.6%前期末比 +5.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高エネルギー事業 14,205百万円、レジリエンス事業 628百万円、メディカル事業 －、その他事業 102百万円
セグメント別利益エネルギー事業 1,708百万円、レジリエンス事業 49百万円、メディカル事業 －、その他事業 26百万円
見通しと株主還元
年間配当予想2円 → 非開示
業績の増減要因
エネルギー事業では、燃料価格とJEPX市場価格の低下、高圧需要家の契約容量減少により売上高が減少した一方、JEPX市場価格の低下による調達原価の抑制と、市場連動型・固定単価型等の組み合わせによる価格変動リスクの転嫁により利益を確保した。レジリエンス事業では、半導体不足の緩和、JET系統連系認証の取得、蓄電池販売代理店の開拓・販売活動により蓄電池販売台数が伸長した。その他事業では、自動車事業・金融関連事業の廃止や損益の組替えにより大きく減収減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 2 / 社名 株式会社ゼロメディカル、他1社 / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円、項目 新株予約権戻入益 / 金額 1百万円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数122,717,800
期末自己株式数2,435,000
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 14,936百万円（前年比 -37.1%） |
| 営業利益 | 1,270百万円 |
| 経常利益 | 1,294百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,339百万円（前年比 -62.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 11円27銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 92.6 / 前期末 87.3 |
| 総資産 | 19,693百万円 |
| 純資産 | 18,238百万円 |
| 年間配当予想 | 2円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | エネルギー事業 14,205百万円、レジリエンス事業 628百万円、メディカル事業 －、その他事業 102百万円 |
| セグメント別利益 | エネルギー事業 1,708百万円、レジリエンス事業 49百万円、メディカル事業 －、その他事業 26百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円、項目 新株予約権戻入益 / 金額 1百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 2 / 社名 株式会社ゼロメディカル、他1社 / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 122,717,800 |
| 期末自己株式数 | 2,435,000 |
| 業績の増減要因 | エネルギー事業では、燃料価格とJEPX市場価格の低下、高圧需要家の契約容量減少により売上高が減少した一方、JEPX市場価格の低下による調達原価の抑制と、市場連動型・固定単価型等の組み合わせによる価格変動リスクの転嫁により利益を確保した。レジリエンス事業では、半導体不足の緩和、JET系統連系認証の取得、蓄電池販売代理店の開拓・販売活動により蓄電池販売台数が伸長した。その他事業では、自動車事業・金融関連事業の廃止や損益の組替えにより大きく減収減益となった。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エネルギー事業では、燃料価格とJEPX市場価格が前年より低下し、電力調達原価が抑えられたこと、市場連動型プラン等により価格変動リスクを販売価格へ転嫁できたことから利益を確保しました。一方、売上高はJEPX市場価格の低下と高圧需要家の契約容量減少により減少しました。レジリエンス事業では、半導体不足の緩和、蓄電池の第三者認証取得、販売代理店の開拓・販売活動により蓄電池販売が伸長しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。