収益認識会計基準を適用する
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
SRAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは、工事進行基準において収益を認識する際の、履行義務の対価の期間への配分（作業進捗率の算定）については、契約上の成果物を作業工程単位に分割するとともに各作業工程の価値を決定し、完了した作業工程の価値が全作業工程に占める割合をもって作業進捗度とするアウトプット法を採用しておりましたが、当連結会計年度より連結子会社１社において、新基幹システムを導入したことを契機に、より適切な計算方法とするため、プロジェクト全体の原価予算に対して実際に発生したコストの割合をもって進捗度とするインプット法に変更しております。」
収益認識会計基準の適用継続に加え、連結子会社1社で工事進行基準の進捗度算定をアウトプット法からインプット法へ変更した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準を継続適用している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準を継続適用しており、当第2四半期累計期間への影響は軽微と記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日改正）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、顧客への支配移転時点を基礎とする収益認識へ変更した。適用による業績および期首利益剰余金への影響は軽微と記載している。