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大和コンピューター(3816)・施策削除

ASPサービス関連システム開発への社内人員再配分

FY2017-Q2に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2019。

8記載
3年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY20192017: 420172018: 320182019: 12019
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2019削除有価証券報告書

    「ソフトウェア開発関連事業については、ソフトウェア開発の受注が堅調に推移したことにより、売上高は2,052百万円(前期比15.8%増)となり、セグメント利益は採算性の向上により298百万円(前期比82.9%増)となりました。」

    前年まで記載されていたASPサービス関連開発への対応による社内人員再配分への言及はなく、受注堅調と採算性向上による増収増益として説明している。
  2. FY2018再掲有価証券報告書

    「ASPサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響や外注費の増加により163百万円(前期比18.4%減)となりました。」

    ASPサービス関連システム開発の増加に対応した社内人員再配分を引き続き記載し、その影響としてソフトウェア開発関連事業の減益も開示している。
  3. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「ソフトウェア開発関連事業については、売上高は1,307百万円(前年同期比2.1%増)となったものの、セグメント利益はASPサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響や外注費の増加により126百万円(前年同期比20.7%減)となりました。」

    ASPサービス関連システム開発の増加に対応した社内人員再配分を引き続き記載しており、その影響としてソフトウェア開発関連事業の減益も開示している。
  4. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「ソフトウェア開発関連事業については、ASPサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響により、売上高は854百万円(前年同期比3.3%減)、セグメント利益は外注費の増加により74百万円(前年同期比38.0%減)となりました。」

    ASPサービス関連システム開発の増加に対応した社内人員再配分を引き続き記載しており、その影響としてソフトウェア開発関連事業の減収減益も開示している。
  5. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「ソフトウェア開発関連事業については、堅調なサービスインテグレーション事業へ社内人員を再配分したことにより、売上高は418百万円(前年同期比2.7%増)、セグメント利益は、システム開発案件に係る外注費の増加により49百万円(前年同期比13.7%減)となりました。」

    サービスインテグレーション事業の堅調さに対応した社内人員再配分を引き続き記載している。その一方で、ソフトウェア開発関連事業では外注費増加によりセグメント利益が減少している。
  6. FY2017再掲有価証券報告書

    「ソフトウェア開発関連事業については、ASPサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響により、売上高は1,733百万円(前期比6.2%減)、セグメント利益は199百万円(前期比14.4%減)となりました。」

    ASPサービス関連システム開発の増加に対応する社内人員再配分を引き続き記載している。その影響としてソフトウェア開発関連事業の減収減益も開示している。
  7. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「ソフトウェア開発関連事業については、ASPサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響により、売上高は1,280百万円(前年同期比7.8%減)、セグメント利益は158百万円(前年同期比25.5%減)となりました。」

    ASPサービス関連システム開発の増加に対応する社内人員再配分を引き続き記載している。再配分の影響として、ソフトウェア開発関連事業の減収減益も開示している。
  8. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「ソフトウェア開発関連事業については、ASPサービス関連のシステム開発の増加に対応し、社内人員を再配分したことから、売上高は883百万円(前年同期比6.0%減)、セグメント利益は120百万円(前年同期比29.3%減)となりました。」

    ASPサービス関連のシステム開発の増加に対応する具体的な手段として、社内人員の再配分を初めて記載している。
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