読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
26.7
％（売上高の前年同期比減少率）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年6月1日〜2023年8月31日連結日本基準売上高830百万円前年比 -26.7%
営業利益-373百万円
経常利益-351百万円
純利益（親会社株主帰属）-355百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△30.44円
期末の財政状態
総資産2,756百万円
うち純資産 1,999 百万円自己資本比率 66.6%前期末比 +2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高オンラインゲーム事業 799百万円、エンターテインメント事業 31百万円
セグメント別利益オンラインゲーム事業 -178百万円、エンターテインメント事業 -12百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 非開示
業績の増減要因
トレバの集客・継続率向上施策の効果が想定を下回ったことにより減収となり、新規タイトル・既存タイトルのカスタマイズや開発長期化により開発費用等が増加した。一方、営業所縮小などのコスト削減を継続した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。3期連続の多額の営業損失と当四半期の営業損失により重要な疑義を生じさせる事象等があるが、当面の運転資金は十分で、重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失3百万円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 1百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 減損損失 3百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数11,682,982株
期末自己株式数219株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年6月1日〜2023年8月31日 |
| 売上高 | 830百万円（前年比 -26.7%） |
| 営業利益 | -373百万円 |
| 経常利益 | -351百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -355百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △30.44円 |
| 自己資本比率 | 当期末 66.6 / 前期末 64.4 |
| 総資産 | 2,756百万円 |
| 純資産 | 1,999百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | オンラインゲーム事業 799百万円、エンターテインメント事業 31百万円 |
| セグメント別利益 | オンラインゲーム事業 -178百万円、エンターテインメント事業 -12百万円 |
| 減損損失 | 3百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 1百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 減損損失 3百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。3期連続の多額の営業損失と当四半期の営業損失により重要な疑義を生じさせる事象等があるが、当面の運転資金は十分で、重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 11,682,982株 |
| 期末自己株式数 | 219株 |
| 業績の増減要因 | トレバの集客・継続率向上施策の効果が想定を下回ったことにより減収となり、新規タイトル・既存タイトルのカスタマイズや開発長期化により開発費用等が増加した。一方、営業所縮小などのコスト削減を継続した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主力サービス「トレバ」の集客・継続率向上施策の収益効果が想定を下回ったこと、開発期間の長期化やカスタマイズに伴う開発費用が増加したこと。会社は営業所の縮小など全社的なコスト削減も進めたと説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。