読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-38
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年６月１日〜2022年２月28日連結日本基準売上高5,849百万円前年比 -38.0%
営業利益-1,278百万円
経常利益-1,327百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,791百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△225.59円
期末の財政状態
総資産3,033百万円
うち純資産 1,942 百万円自己資本比率 62.6%前期末比 -14.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
継続的な販促活動が売上高の向上に寄与するまでには至らず、オンラインゲーム市場でユーザー獲得競争が続いた。事業構造改善費用229百万円、減損損失164百万円などを計上した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。多額の営業損失および営業キャッシュ・フローのマイナスにより重要な疑義を生じさせる事象または状況が存在するが、重要な不確実性は認められないと判断。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
減損損失164,643千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,714千円、新株予約権戻入益 3,816千円 / 特別損失 固定資産除却損 15,121千円、減損損失 164,643千円、関係会社株式評価損 16,714千円、事業構造改善費用 229,709千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数8,121,901株
期末自己株式数219株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年６月１日〜2022年２月28日 |
| 売上高 | 5,849百万円（前年比 -38.0%） |
| 営業利益 | -1,278百万円 |
| 経常利益 | -1,327百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,791百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △225.59円 |
| 自己資本比率 | 当期末 62.6 / 前期末 77 |
| 総資産 | 3,033百万円 |
| 純資産 | 1,942百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| 減損損失 | 164,643千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,714千円、新株予約権戻入益 3,816千円 / 特別損失 固定資産除却損 15,121千円、減損損失 164,643千円、関係会社株式評価損 16,714千円、事業構造改善費用 229,709千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。多額の営業損失および営業キャッシュ・フローのマイナスにより重要な疑義を生じさせる事象または状況が存在するが、重要な不確実性は認められないと判断。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 8,121,901株 |
| 期末自己株式数 | 219株 |
| 業績の増減要因 | 継続的な販促活動が売上高の向上に寄与するまでには至らず、オンラインゲーム市場でユーザー獲得競争が続いた。事業構造改善費用229百万円、減損損失164百万円などを計上した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。継続的な販促活動が売上高の向上に寄与するまでには至らなかったこと、オンラインゲーム市場でユーザー獲得競争が続いていること、配送費用・拠点運営費用などの見直しを進めたこと、事業構造改善費用229百万円や減損損失を計上したこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。