読む価値
59注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.2
％（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年11月1日〜2026年4月30日連結日本基準売上高3,027百万円前年比 +8.2%進捗 54.6%
営業利益652百万円前年比 0.0%進捗 63.4%
経常利益655百万円前年比 +0.1%進捗 63.8%
純利益（親会社株主帰属）410百万円前年比 -8.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益21円31銭
期末の財政状態
総資産7,607百万円
うち純資産 5,269 百万円自己資本比率 69.3%前期末比 +1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+830,603
投資-805,471
財務-225,309
純増減-200,177
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,900,717千円
セグメント別売上高ソフトウェア事業 2,943,471千円、その他 84,398千円
セグメント別利益ソフトウェア事業 881,712千円、その他 8,662千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,541百万円（前年比 +10.1%）
営業利益1,028百万円（前年比 +9.6%）
経常利益1,026百万円（前年比 +8.8%）
親会社株主に帰属する当期純利益703百万円（前年比 +12.0%）
年間配当予想28円 → 11円
業績の増減要因
複数の事業部で年度末の大型案件を納品するとともに、ストック売上も順調に積み上がった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2026年5月1日付で、普通株式1株を3株に分割し、これに伴い発行可能株式総数を16,000,000株から48,000,000株へ変更した。
減損損失56,490千円
特別損益の内訳減損損失 56,490千円
減価償却費19,960千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数19,494,000株
期末自己株式数238,917株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年11月1日〜2026年4月30日 |
| 売上高 | 3,027百万円（前年比 +8.2%） |
| 営業利益 | 652百万円（前年比 0.0%） |
| 経常利益 | 655百万円（前年比 +0.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 410百万円（前年比 -8.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 21円31銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 69.3% / 前期末 68.0% |
| 総資産 | 7,607百万円 |
| 純資産 | 5,269百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 830,603千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -805,471千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -225,309千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,900,717千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,541百万円（前年比 +10.1%） / 営業利益 1,028百万円（前年比 +9.6%） / 経常利益 1,026百万円（前年比 +8.8%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 703百万円（前年比 +12.0%） |
| 年間配当予想 | 28円 → 11円 |
| セグメント別売上高 | ソフトウェア事業 2,943,471千円、その他 84,398千円 |
| セグメント別利益 | ソフトウェア事業 881,712千円、その他 8,662千円 |
| 減価償却費 | 19,960千円 |
| 減損損失 | 56,490千円 |
| 特別損益の内訳 | 減損損失 56,490千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年5月1日付で、普通株式1株を3株に分割し、これに伴い発行可能株式総数を16,000,000株から48,000,000株へ変更した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 19,494,000株 |
| 期末自己株式数 | 238,917株 |
| 業績の増減要因 | 複数の事業部で年度末の大型案件を納品するとともに、ストック売上も順調に積み上がった。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。複数の事業部で年度末の大型案件を納品するとともに、ストック売上も順調に積み上がった結果、売上高・営業利益ともに当初計画を上回ったと説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。