ユニリタ（3800）・目標再掲
中期経営計画最終年度のDOE目標
FY2018に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-13。
6記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
連結純資産配当率・配当性向基準による配当方針311社が書いているテーマ・逆風0社・追い風322社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに68社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの324件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-13再掲業績予想の修正
「DOE 4.5% 4.5% 4.5% 4.5% －」
2026年度のDOE計画値は4.5％で据え置いている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「配当による利益還元については、株主資本配当率(DOE：Dividend on Equity Ratio)を採用し、資本効率ならびに財務の健全性を踏まえた株主還元を行ってまいります。」
DOEを株主還元指標とする方針を継続している。具体的なDOE目標値は示していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「配当による利益還元については、株主資本配当率（DOE：Dividend on Equity ratio）を採用し、資本効率ならびに財務の健全性を踏まえた株主還元を行ってまいります。」
DOEを株主還元指標とする方針を継続している。具体的なDOE目標値は本 filing でも示していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「配当による利益還元については、株主資本配当率（DOE：Dividend on Equity ratio）を採用し、資本効率ならびに財務の健全性を踏まえた株主還元を行ってまいります。」
DOEを株主還元指標とする方針を再確認している。具体的なDOE目標値は本 filing でも示していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今般策定した中期経営計画（2018年度～2020年度）では、マーケットの変化に対応した事業構造変革を推進するため、事業規模の拡大を目指します。従って、業績面で重視する指標は、売上高とそれに伴う利益額の確保です。資本効率指標としてはROE（自己資本利益率）を目標値として設定し、また、株主還元指標としてはDOE（自己資本配当率）を採用しています。」
2018年度～2020年度の中期経営計画において、DOEを株主還元指標として採用する方針を再確認しているが、具体的な目標値は示していない。 - FY2018初出有価証券報告書
「中期経営計画最終年度におけるDOEの目標を設定。」
2018年度～2020年度の中期経営計画において、株主還元指標としてDOEを採用し、最終年度の目標を設定すると初めて明示している。