新サービス・新技術への再投資
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに79社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途については、コンサルティング事業の拡充と有望なIT技術や企業体への機動的な成長投資に活用してまいります。」
内部留保をコンサルティング事業の拡充と有望なIT技術・企業体への成長投資に活用する方針を再確認した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、内部留保資金の使途については、コンサルティング事業の拡充と有望なIT技術や企業体への機動的な成長投資に活用してまいります。」
内部留保をコンサルティング事業の拡充と有望なIT技術・企業体への成長投資に活用する方針を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途については、コンサルティング事業の拡充と有望なIT技術や企業体への機動的な成長投資に活用してまいります。」
内部留保をコンサルティング事業の拡充と有望なIT技術・企業体への成長投資に活用する方針を再掲した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現在の20％から30％の連結配当性向を基準とした業績連動型の配当方針と機動的な自己株式取得を通じた株主還元は確保しつつ、手許流動性をできるだけ高め、コンサルティング事業の拡充と有望なIT技術や企業体への機動的な成長投資による企業価値向上を通じた株主還元を最重要視する方針を当面採ってまいります。」
配当・自己株式取得を維持しつつ、手許流動性を高め、コンサルティング事業と有望な技術・企業体への成長投資を重視する方針を再掲した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途については、コンサルティング事業の拡充と有望なIT技術や企業体への機動的な成長投資に活用してまいります。」
内部留保をコンサルティング事業の拡充と有望なIT技術・企業体への成長投資に活用する方針を再掲。 - FY2019再定義有価証券報告書
「また、内部留保資金の使途については、コンサルティング事業の拡充と有望なIT技術や企業体への機動的な成長投資に活用してまいります。」
内部留保の使途が、従来の新サービス・新技術の研究開発という表現から、コンサルティング事業の拡充と有望なIT技術・企業体への機動的な成長投資へ具体化・再整理された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,358千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第19期第3四半期連結累計期間の研究開発活動の金額を5,358千円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途については、株主様への利益還元を考慮しつつ変化する企業環境や技術革新の動向に機動的に対応する目的で、新サービスや新技術の研究・開発に積極的に投資し、企業価値の一層の増大を図ってまいります。」
株主還元との均衡を考慮しながら、新サービス・新技術の研究開発へ内部留保を投資する方針を再掲。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途については、株主様への利益還元を考慮しつつ変化する企業環境や技術革新の動向に機動的に対応する目的で、新サービスや新技術の研究・開発に積極的に投資し、企業価値の一層の増大を図ってまいります。」
株主還元との均衡を考慮しながら、新サービス・新技術の研究開発へ内部留保を投資する方針を再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金の使途については、株主様への利益還元を考慮しつつ変化する企業環境や技術革新の動向に機動的に対応する目的で、新サービスや新技術の研究・開発に積極的に投資し、企業価値の一層の増大を図ってまいります。」
株主還元との均衡を取りながら、新サービス・新技術の研究開発に内部留保を投資する方針。