投資先の価値下落・減損
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当初見込んでいた相乗効果が発現しない場合や、対象企業の事業の成長性や収益性が期待通り実現しない場合には、株価や実質価額の下落等により取得した投資有価証券等について減損処理が必要となる可能性があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
投資先の相乗効果・成長性・収益性が期待未達となった場合の減損リスクを再確認した。当年度の有価証券減損処理はない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当初見込んでいた相乗効果が発現しない場合や、対象企業の事業の成長性や収益性が期待通り実現しない場合には、株価や実質価額の下落等により取得した投資有価証券等について減損処理が必要となる可能性があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
投資先の相乗効果・成長性・収益性が期待未達となった場合の減損リスクを再確認した。当年度は減損処理を行っていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当初見込んでいた相乗効果が発現しない場合や、対象企業の事業の成長性や収益性が期待通り実現しない場合には、株価や実質価額の下落等により取得した投資有価証券等について減損処理が必要となる可能性があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
投資先の相乗効果・成長性・収益性が期待未達となった場合の減損リスクを再掲した。当年度は有価証券の減損処理を行っていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当初見込んでいた相乗効果が発現しなかったり、対象企業の事業の成長性や収益性が期待通り実現しない場合には、株価や実質価額の下落等により取得した投資有価証券等について減損処理が必要となる可能性があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
投資先の相乗効果・成長性・収益性が期待未達となった場合の減損リスクを再掲した。当年度の有価証券減損処理はなかった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において保有する投資有価証券の一部で評価損（102,177千円）を計上しております。」
投資有価証券の一部について102,177千円の評価損を計上し、投資先の価値下落・減損リスクが実際の損失として発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当初見込んでいた相乗効果が発現しなかったり、対象企業の事業の成長性や収益性が期待通り実現しない場合には、株価や実質価額の下落等により取得した投資有価証券等について減損処理が必要となる可能性があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
IT技術企業や顧客・協力企業への投資について、相乗効果や成長性が期待未達となった場合の減損リスクを再掲。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当初見込んでいた相乗効果が発現しなかったり、対象企業の事業の成長性や収益性が期待通り実現しない場合には、株価や実質価額の下落等により取得した投資有価証券等について減損処理が必要となる可能性があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
IT技術企業や顧客・協力企業への投資について、相乗効果や成長性が期待未達となった場合の減損リスクを再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「当初見込んでいた相乗効果が発現しなかったり、対象企業の事業の成長性や収益性が期待通り実現しない場合には、株価や実質価値の下落等により取得した投資有価証券等について減損処理が必要となる可能性があります。」
将来技術や相乗効果を期待した企業投資について、期待未達時の減損をリスクとしている。