コンサルタントの不足・退職・採用不振
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「2025年3月31日現在、当社役員6名（独立社外取締役2名を含む）、子会社役員9名（当社役員及び従業員との兼務は含まず）、従業員693名からなる事業体グループであり、このうちコンサルティング事業に携わるコンサルタントは合計610名です。」
コンサルタント610名、従業員693名の規模を示し、人員確保・育成・定着率向上が事業拡大に不可欠とのリスク認識を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2024年3月31日現在、当社役員6名（独立社外取締役2名を含む）、子会社役員9名（当社役員及び従業員との兼務は含まず）、従業員597名からなる事業体グループであり、このうちコンサルティング事業に携わるコンサルタントは合計529名です。」
コンサルタント529名の規模を示し、事業拡大には人員の確保・育成・定着率向上が不可欠であるとの認識と対応施策を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「コンサルタントは合計421名（当社グループへの出向者を含み、当社グループ外への出向者を含まないコンサルタントの人数）です。コンサルタントの数が当社グループの売上の額を決定する大きな要因の1つになると考えられます。」
コンサルタント数421名を示し、人員確保・育成・定着率向上が事業拡大に不可欠であるとの認識を再確認した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループのコンサルタントの数が当社グループの売上の額を決定する大きな要因の1つになると考えられます。従って、今後当社グループが事業を拡大するためには、既存のコンサルタントに加えて当社グループのコンサルティング事業に関して業務遂行能力を有する人員の確保が重要課題となります。また、これと同時に、人員の育成と定着率の向上が不可欠です。」
コンサルタント数が売上を左右すること、人員確保・育成・定着率向上が重要課題であることを再確認した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループのコンサルタントの数が当社グループの売上の額を決定する大きな要因の1つになると考えられます。従って、今後当社グループが事業を拡大するためには、既存のコンサルタントに加えて当社グループのコンサルティング事業に関して業務遂行能力を有する人員の確保が重要課題となります。」
コンサルタント数が売上を左右する要因であり、人員の確保・育成・定着が事業拡大の重要課題であるとの認識を再掲。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成30年3月31日現在、当社役員7名（非常勤監査役を含む）、子会社役員4名（当社役員との兼務は含まず）、従業員301名からなる事業体グループであり、このうちコンサルティング事業に携わるコンサルタントは合計271名（当社グループへの出向者を含み、当社グループ外への出向者を含まないコンサルタントの人数）です。」
従業員301名、コンサルタント271名の規模を示しつつ、事業拡大には人員の確保・育成・定着が重要との認識を再掲。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成29年3月31日現在、当社役員7名（非常勤監査役を含む）、子会社役員4名（当社役員との兼務は含まず）、従業員275名からなる事業体グループであり、このうちコンサルティング事業に携わるコンサルタントは合計244名です。」
従業員275名、コンサルタント244名の規模を示し、事業拡大には人員確保・育成・定着が不可欠との認識を再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後当社グループが事業を拡大するためには、既存のコンサルタントに加えて当社グループのコンサルティング事業に関して業務遂行能力を有する人員の確保が重要課題となります。」
従業員264名、コンサルタント236名を前提に、採用・育成・定着が事業拡大の制約となる可能性を記載。