インターネット普及・通信インフラへの依存
FY2016に初出。19回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「故にインターネットの更なる普及は当社が成長するための基本的な前提条件であると考えております。」
インターネット普及、利用コスト、通信インフラ環境をクラウド事業の前提条件およびリスクとして継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「インターネットの更なる普及は当社が成長するための基本的な前提条件であると考えております。」
インターネット普及、利用コスト、通信インフラ環境をクラウド事業の前提条件およびリスクとして継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2019年度における日本国内での13歳から69歳までのインターネット利用が90％を超え、全体としてもインターネット利用者割合は89.8％に達しております。」
インターネット普及をクラウド事業の前提条件とし、利用者減少、利用コスト高騰および通信インフラ環境の向上が予測を下回るリスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2018年度における日本国内での13歳から59歳までのインターネット利用が90％を超え、全体としてもインターネット利用者割合は79.8％に達しております。しかしながら、インターネットの普及に伴う弊害の発生及び利用に関する新たな規制の導入その他予期せぬ要因によって、今後インターネット利用者の順調な増加及び利用コストの安定化が見られない場合、当社グループの事業、財政状態及び経営成績は影響を受ける可能性があります。」
インターネット普及をクラウド事業の前提条件とし、利用者増加の鈍化、利用コストおよび通信インフラ環境の変化をリスクとして継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インターネット普及・通信インフラへの依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2017年度における日本国内での13歳から59歳までのインターネット利用が90％を超え、全体としてもインターネット利用者割合は80.9％に達しております。しかしながら、インターネットの普及に伴う弊害の発生及び利用に関する新たな規制の導入その他予期せぬ要因によって、今後インターネット利用者の順調な増加及び利用コストの安定化が見られない場合、当社グループの事業、財政状態及び経営成績は影響を受ける可能性があります。」
インターネット普及をクラウド事業の前提条件とし、利用者増加の鈍化、利用コストおよび通信インフラ環境の変化をリスクとして継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「2016年９月末における日本国内の利用者数は１億84万人、人口普及率は83.5％に達しております。しかしながら、インターネットの普及に伴う弊害の発生及び利用に関する新たな規制の導入その他予期せぬ要因によって、今後インターネット利用者の順調な増加及び利用コストの安定化が見られない場合、当社グループの事業、財政状態及び経営成績は影響を受ける可能性があります。」
インターネット普及をクラウド事業の前提条件とし、利用者増加の鈍化、利用コストおよび通信インフラ環境の変化をリスクとして継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成27年末の日本国内の利用者数は1億46万人、人口普及率は83.0％に達しております。」
インターネット普及を事業の前提条件とし、利用者増加の鈍化、利用コストおよび通信インフラ環境の変化をリスクとして継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成26年末の日本国内の利用者数は1億18万人、人口普及率は82.8％に達しております。」
インターネット利用者の増加と快適な通信環境をクラウド事業の基本条件とし、利用者増加の鈍化や利用コストの不安定化をリスクとしている。