GMOグローバルサイン・ホールディングス（3788）・施策再定義
ブロックチェーン本人認証の検証
FY2016に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2021。
2記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ブロックチェーン本人認証・デジタルIDサービスの検証3社が書いているテーマ・逆風1社・追い風2社
GMOグローバルサイン・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「さらに、近い将来には、マインナンバーカードの普及、ブロックチェーン、NFTなどの浸透により「ヒト」に紐づくサービスへとさらに進化していくと考えております。」
ブロックチェーン本人認証の検証という個別施策から、マイナンバーカード、ブロックチェーン、NFTを通じた人に紐づくサービスへの進化という将来像へ広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術分野においては、IoT分野における電子証明書の大量発行のための実証実験やブロックチェーンの本人認証の検証を行うなど、将来の事業展開のための施策を積極的に行ってまいりました。」
将来の事業展開に向けた技術施策として、ブロックチェーンを用いた本人認証の検証を実施している。