ジェイ・エスコムホールディングス（3779）・施策再定義
テレワーク・WEB会議と非接触型営業による感染症対策
FY2021-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナ下のオンライン営業・働き方対応75社が書いているテーマ・逆風2社・追い風72社
ジェイ・エスコムホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている75社のうち14社を表示しています。上の文は75社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、理美容事業及び通信販売事業におけるそれぞれの流通チャンネルにあった商品の選定、販路や販売方法の構築をすることでより収益を安定させるよう対応するとともに、コロナ禍に対応するために社内の働き方改革を行い、それぞれの職場に合わせた状況を構築できるよう対処して参りました。」
従来のテレワーク・WEB会議中心の感染症対策から、各職場に応じた社内の働き方改革と職場環境の構築へ施策の説明を広げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「コロナ禍の影響を最低限にするためテレワークの推進、WEB会議の積極利用により感染症対策を行っており」
テレワークの推進とWEB会議の積極利用による感染症対策を継続している。リスク欄では在宅勤務、毎日の検温、直接面談の制限、感染者発生時のBCP対策も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中当社グループは、引き続きテレワークの推進やWEB会議の積極利用により感染症対策を行っております。」
テレワークの推進とWEB会議の積極利用による感染症対策を継続している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社におきましては、第２波・第３波の感染拡大を想定し、テレワークの推進やWEB会議の積極利用等を通じて新型コロナウイルス感染症に関する対策を強化しております。」
第2波・第3波を想定したテレワークとWEB会議の積極利用を、感染症対策の具体的な手段として初めて記載している。