読む価値
32軽微
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
43.2
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高20,622,900千円前年比 +3.0%
営業利益1,093,053千円前年比 +43.2%
経常利益965,830千円前年比 +48.7%
純利益（親会社株主帰属）666,551千円前年比 +142.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益18円29銭
期末の財政状態
総資産26,256,109千円
うち純資産 8,486,139 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+3,963,420
投資-606,129
財務-3,999,374
純増減-642,083
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,810,628千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高22,800,000千円
営業利益1,450,000千円
経常利益1,300,000千円
純利益850,000千円
業績の増減要因
物理基盤サービスでは高火力コンピューティングサービスの大口案件の契約期間満了等があった一方、クラウドサービス売上が好調に推移した。営業利益は、電力費やドメイン取得費の増加があったものの、売上高の増加、クラウド集中による投資の効率化、データセンターの最適化の進行等により増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 8,574千円 / 特別損失 固定資産除却損 13,291千円、その他 1,314千円
減価償却費2,774,760千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 20,622,900千円（前年比 +3.0%） |
| 営業利益 | 1,093,053千円（前年比 +43.2%） |
| 経常利益 | 965,830千円（前年比 +48.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 666,551千円（前年比 +142.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 18円29銭 |
| 総資産 | 26,256,109千円 |
| 純資産 | 8,486,139千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,963,420千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -606,129千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,999,374千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,810,628千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 22,800,000千円 / 営業利益 1,450,000千円 / 経常利益 1,300,000千円 / 純利益 850,000千円 |
| 減価償却費 | 2,774,760千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 8,574千円 / 特別損失 固定資産除却損 13,291千円、その他 1,314千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 物理基盤サービスでは高火力コンピューティングサービスの大口案件の契約期間満了等があった一方、クラウドサービス売上が好調に推移した。営業利益は、電力費やドメイン取得費の増加があったものの、売上高の増加、クラウド集中による投資の効率化、データセンターの最適化の進行等により増加した。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。クラウドサービス売上が好調に推移したこと、売上高の増加、クラウド集中による投資の効率化、データセンターの最適化の進行。一方、原油価格高騰による電力費の増加や円安によるドメイン取得費の増加があった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。