読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1506063
千円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年1月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高1,506,063千円前年比 +1,443.6%
営業利益-52,184千円
経常利益-56,107千円
純利益（親会社株主帰属）-56,567千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産3,272,033千円
うち純資産 2,913,954 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高ＩＴ関連事業 1,379,335千円（前年比 +10,069.0%）、環境事業 81,828千円（前年比 +14.3%）、資源エネルギー事業 44,899千円（前年比 +260.1%）
セグメント別利益ＩＴ関連事業 -9,078千円、環境事業 9,673千円、資源エネルギー事業 16,243千円
業績の増減要因
資源エネルギー事業は既存発電所の売電収入と新規事業の売上、環境事業は定期保守に加えたリニューアル・修繕工事の増加、ＩＴ関連事業はリユース事業におけるiPhoneやゲーム機の買取・販売好調が主な要因。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。一方、継続して営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため重要事象等が存在すると記載されているが、資金調達により継続企業の前提に関する不確実性は認められなくなったと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 ＤＬＭ株式会社 / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 1,506,063千円（前年比 +1,443.6%） |
| 営業利益 | -52,184千円 |
| 経常利益 | -56,107千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -56,567千円 |
| 総資産 | 3,272,033千円 |
| 純資産 | 2,913,954千円 |
| セグメント別売上高 | ＩＴ関連事業 1,379,335千円（前年比 +10,069.0%）、環境事業 81,828千円（前年比 +14.3%）、資源エネルギー事業 44,899千円（前年比 +260.1%） |
| セグメント別利益 | ＩＴ関連事業 -9,078千円、環境事業 9,673千円、資源エネルギー事業 16,243千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。一方、継続して営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため重要事象等が存在すると記載されているが、資金調達により継続企業の前提に関する不確実性は認められなくなったと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 ＤＬＭ株式会社 / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 資源エネルギー事業は既存発電所の売電収入と新規事業の売上、環境事業は定期保守に加えたリニューアル・修繕工事の増加、ＩＴ関連事業はリユース事業におけるiPhoneやゲーム機の買取・販売好調が主な要因。 |
この書類が述べていない項目（21件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、取得した子会社を中心とする新規事業、リユース事業におけるiPhoneやゲーム機の買取・販売好調、既存発電所の売電収入、環境事業のリニューアル・修繕工事増加などにより増加した。営業損失などが前年同期より拡大した具体的な理由は、本文では明示されていない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。