読む価値
68注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-25.5
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高263,723千円前年比 -25.5%
営業利益-153,025千円
経常利益-157,614千円
純利益（親会社株主帰属）260,925千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益1円42銭
期末の財政状態
総資産1,638,489千円
うち純資産 1,517,608 千円自己資本比率 92.3%前期末比 +78.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-566,339
投資+186,553
財務+1,156,316
純増減+776,530
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高897,340千円
セグメント別売上高IT関連事業 81,283千円（前年比 +10.4%）、環境事業 93,403千円（前年比 +1.1%）、再生可能エネルギー事業 89,035千円（前年比 -42.5%）
セグメント別利益IT関連事業 29,187千円（前年比 +22.4%）、環境事業 -4,264千円、再生可能エネルギー事業 7,923千円（前年比 -50.4%）
業績の増減要因
IT関連事業は既存製品の機能強化や協業企業との連携、環境事業は既存顧客への迅速な対応・高品質なサービス・積極的な営業活動、再生可能エネルギー事業は太陽光発電所の売電収入および譲渡が増減要因として挙げられている。環境事業では人材確保・人件費高騰による経費増加も記載されている。
継続企業の前提に関する記載
注記は該当事項なし。ただし、重要な疑義を生じさせる事象・状況が存在していたが、エクイティファイナンスによる資金確保などにより資金繰り上の懸念は払拭され、継続企業の前提に関する不確実性は認められなくなったと判断している。
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 アイレス株式会社 / 除外 会社数 7 / 社名 Ｆシステムズ株式会社、株式会社Ａ．Ｉ．ミドルウェア、吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司、上海蓉勤健康管理有限公司、栖霞市东明置业有限公司、日本地熱発電株式会社、エリアエナジー大阪株式会社
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 貸倒引当金戻入額 50,021千円、子会社株式売却益 322,681千円、事業税還付金 45,604千円、その他 590千円、特別利益合計 418,897千円 / 特別損失 非開示
減価償却費20千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 263,723千円（前年比 -25.5%） |
| 営業利益 | -153,025千円 |
| 経常利益 | -157,614千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 260,925千円 |
| １株当たり当期純利益 | 1円42銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 92.3 / 前期末 13.7 |
| 総資産 | 1,638,489千円 |
| 純資産 | 1,517,608千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -566,339千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 186,553千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,156,316千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 897,340千円 |
| セグメント別売上高 | IT関連事業 81,283千円（前年比 +10.4%）、環境事業 93,403千円（前年比 +1.1%）、再生可能エネルギー事業 89,035千円（前年比 -42.5%） |
| セグメント別利益 | IT関連事業 29,187千円（前年比 +22.4%）、環境事業 -4,264千円、再生可能エネルギー事業 7,923千円（前年比 -50.4%） |
| 減価償却費 | 20千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 貸倒引当金戻入額 50,021千円、子会社株式売却益 322,681千円、事業税還付金 45,604千円、その他 590千円、特別利益合計 418,897千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 注記は該当事項なし。ただし、重要な疑義を生じさせる事象・状況が存在していたが、エクイティファイナンスによる資金確保などにより資金繰り上の懸念は払拭され、継続企業の前提に関する不確実性は認められなくなったと判断している。 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 アイレス株式会社 / 除外 会社数 7 / 社名 Ｆシステムズ株式会社、株式会社Ａ．Ｉ．ミドルウェア、吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司、上海蓉勤健康管理有限公司、栖霞市东明置业有限公司、日本地熱発電株式会社、エリアエナジー大阪株式会社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | IT関連事業は既存製品の機能強化や協業企業との連携、環境事業は既存顧客への迅速な対応・高品質なサービス・積極的な営業活動、再生可能エネルギー事業は太陽光発電所の売電収入および譲渡が増減要因として挙げられている。環境事業では人材確保・人件費高騰による経費増加も記載されている。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。IT関連事業では既存製品の機能強化や協業企業との連携、環境事業では既存顧客への迅速な対応・高品質なサービス・積極的な営業活動、再生可能エネルギー事業では太陽光発電所の売電収入および譲渡が挙げられている。環境事業では管理委託物件の増加があった一方、人材確保や人件費高騰で経費が増加した。最終利益については、子会社株式売却益など418,897千円の特別利益が計上され、前年のたな卸資産評価損2,993,124千円が当期は発生していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。