読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
13.9
％（連結売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年１月１日〜2025年12月31日連結日本基準売上高15,289百万円前年比 +13.9%
営業利益811百万円前年比 +21.4%
経常利益909百万円前年比 +12.3%
純利益（親会社株主帰属）300百万円前年比 -22.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益4円89銭
売上高営業利益率5.3%
期末の財政状態
総資産19,182百万円
うち純資産 12,069 百万円自己資本比率 45.7%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,339
投資-1,795
財務-654
純増減-1,110
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,475百万円
セグメント別売上高コンピュータプラットフォーム事業 11,878百万円（前年比 +21.3%）、メディアソリューション事業 3,356百万円（前年比 -5.6%）
セグメント別利益コンピュータプラットフォーム事業 562百万円（前年比 -0.7%）、メディアソリューション事業 411百万円（前年比 +81.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,400百万円（前年比 -12.4%）
営業利益500百万円（前年比 -38.4%）
経常利益490百万円（前年比 -46.1%）
純利益100百万円（前年比 -66.7%）
年間配当予想3円 → 2円
配当性向61.4%
株主還元方針継続的かつ安定的な配当を基本とし、業績の進捗や経営局面に応じて機動的な株主還元を実施する方針。数値目標は非開示。
業績の増減要因
データ・ソリューションで日本を代表する企業から大規模案件を獲得し、売上高が増加した。データセンターは前期のネットワーク関連サービスのスポット案件が平常水準に戻り、利益が減少した。メディアソリューション事業はコンテンツプラットフォームのユーザー数減少で減収となったが、原価削減や販管費等の見直しで増益となった。最終利益は固定資産減損損失等により減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失271,130千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 271,130千円、投資有価証券評価損 88,257千円
減価償却費806,544千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数61,773,500株
期末自己株式数315,522株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年１月１日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 15,289百万円（前年比 +13.9%） |
| 営業利益 | 811百万円（前年比 +21.4%） |
| 経常利益 | 909百万円（前年比 +12.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 300百万円（前年比 -22.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 4円89銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 45.7% / 前期末 43.7% |
| 総資産 | 19,182百万円 |
| 純資産 | 12,069百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,339百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,795百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -654百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,475百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,400百万円（前年比 -12.4%） / 営業利益 500百万円（前年比 -38.4%） / 経常利益 490百万円（前年比 -46.1%） / 純利益 100百万円（前年比 -66.7%） |
| 年間配当予想 | 3円 → 2円 |
| 配当性向 | 61.4% |
| 株主還元方針 | 継続的かつ安定的な配当を基本とし、業績の進捗や経営局面に応じて機動的な株主還元を実施する方針。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | コンピュータプラットフォーム事業 11,878百万円（前年比 +21.3%）、メディアソリューション事業 3,356百万円（前年比 -5.6%） |
| セグメント別利益 | コンピュータプラットフォーム事業 562百万円（前年比 -0.7%）、メディアソリューション事業 411百万円（前年比 +81.2%） |
| 減価償却費 | 806,544千円 |
| 減損損失 | 271,130千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 271,130千円、投資有価証券評価損 88,257千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 61,773,500株 |
| 期末自己株式数 | 315,522株 |
| 業績の増減要因 | データ・ソリューションで日本を代表する企業から大規模案件を獲得し、売上高が増加した。データセンターは前期のネットワーク関連サービスのスポット案件が平常水準に戻り、利益が減少した。メディアソリューション事業はコンテンツプラットフォームのユーザー数減少で減収となったが、原価削減や販管費等の見直しで増益となった。最終利益は固定資産減損損失等により減少した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。データ・ソリューションで大規模案件を獲得したことなどにより増収となった。メディアソリューション事業はコンテンツプラットフォームのユーザー数減少で減収となったが、配信プラットフォーム関連の原価削減や販管費の見直しにより増益となった。親会社株主に帰属する当期純利益は、コンピュータプラットフォーム事業で固定資産減損損失等を計上したことにより減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。