読む価値
31軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11.7
%（売上高の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高3,090百万円前年比 -11.7%進捗 23.6%
営業利益76百万円進捗 29.2%
経常利益167百万円進捗 55.7%
純利益（親会社株主帰属）119百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益1.95円
期末の財政状態
総資産19,316百万円
うち純資産 11,838 百万円自己資本比率 43.3%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
コンピュータプラットフォーム事業2,214,16171.9%-13.2%
メディアソリューション事業866,95028.1%-5.3%
セグメント別利益
コンピュータプラットフォーム事業87,01782.3%
メディアソリューション事業18,70517.7%-50.9%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,100百万円（前年比 -1.1%）
営業利益260百万円
経常利益300百万円
親会社株主に帰属する当期純利益110百万円（前年比 +10.2%）
年間配当予想2.00円 → 2.00円（0.0%）
業績の増減要因
データ・ソリューションにおける大型案件の売上減少、メディアソリューション事業における新規受注不足やユーザー数の減少が売上高を押し下げた一方、データセンターのサービス全体の構造改革が営業利益を押し上げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数61,557,500
期末自己株式数313,522
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 3,090百万円（前年比 -11.7%） |
| 営業利益 | 76百万円 |
| 経常利益 | 167百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 119百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 1.95円 |
| 自己資本比率 | 当期末 43.3 / 前期末 42.6 |
| 総資産 | 19,316百万円 |
| 純資産 | 11,838百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,100百万円（前年比 -1.1%） / 営業利益 260百万円 / 経常利益 300百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 110百万円（前年比 +10.2%） |
| 年間配当予想 | 2.00円 → 2.00円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | コンピュータプラットフォーム事業 2,214,161千円（前年比 -13.2%） / メディアソリューション事業 866,950千円（前年比 -5.3%） |
| セグメント別利益 | コンピュータプラットフォーム事業 87,017千円 / メディアソリューション事業 18,705千円（前年比 -50.9%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 61,557,500 |
| 期末自己株式数 | 313,522 |
| 業績の増減要因 | データ・ソリューションにおける大型案件の売上減少、メディアソリューション事業における新規受注不足やユーザー数の減少が売上高を押し下げた一方、データセンターのサービス全体の構造改革が営業利益を押し上げた。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、データ・ソリューションで大型案件が減少したこと、メディアソリューション事業で新規受注が不足したことやユーザー数が減少したことなどにより減少した。営業利益は、データセンターにおけるサービス全体の構造改革により改善し、経常利益は投資事業組合運用益や投資有価証券売却益などの営業外収益が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。