読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
84
百万円（営業損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高13,243百万円前年比 -6.2%
営業利益-84百万円
経常利益-152百万円
純利益（親会社株主帰属）99百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益1円63銭
売上高営業利益率当期 -0.6% / 前期 -2.6%
期末の財政状態
総資産19,478百万円
うち純資産 11,666 百万円自己資本比率 42.6%前期末比 +2.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+737
投資-595
財務-996
純増減-854
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,147百万円
セグメント別売上高コンピュータプラットフォーム事業 9,627,425千円（前年比 +4.5%）、メディアソリューション事業 3,579,876千円（前年比 -26.8%）
セグメント別利益コンピュータプラットフォーム事業 -15,704千円、メディアソリューション事業 85,335千円（前年比 -53.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,100百万円（前年比 -1.1%）
営業利益260百万円
経常利益300百万円
純利益110百万円（前年比 +10.2%）
年間配当予想2円 → 2円（0.0%）
配当性向122.7
業績の増減要因
コンピュータプラットフォーム事業は、新大手町サイトの売上増加やデータ・ソリューションの大型案件により増収となり、データセンター関連の売上原価減少などで営業損失が縮小した。メディアソリューション事業は、沖縄ケーブルネットワーク株式会社の持分法適用関連会社への移行、JC-HITSのユーザー数減少、地域・防災DXサービスの受注不足により減収減益となった。最終損益は関係会社株式売却益などにより黒字となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失4,603千円
特別損益の内訳特別利益 関係会社株式売却益 122,943千円 / 特別損失 減損損失 4,603千円、投資有価証券評価損 181,428千円
減価償却費1,125,591千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数61,557,500
期末自己株式数313,522
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 13,243百万円（前年比 -6.2%） |
| 営業利益 | -84百万円 |
| 経常利益 | -152百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 99百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 1円63銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -0.6% / 前期 -2.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 42.6 / 前期末 39.9 |
| 総資産 | 19,478百万円 |
| 純資産 | 11,666百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 737百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -595百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -996百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,147百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,100百万円（前年比 -1.1%） / 営業利益 260百万円 / 経常利益 300百万円 / 純利益 110百万円（前年比 +10.2%） |
| 年間配当予想 | 2円 → 2円（0.0%） |
| 配当性向 | 122.7 |
| セグメント別売上高 | コンピュータプラットフォーム事業 9,627,425千円（前年比 +4.5%）、メディアソリューション事業 3,579,876千円（前年比 -26.8%） |
| セグメント別利益 | コンピュータプラットフォーム事業 -15,704千円、メディアソリューション事業 85,335千円（前年比 -53.2%） |
| 減価償却費 | 1,125,591千円 |
| 減損損失 | 4,603千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 関係会社株式売却益 122,943千円 / 特別損失 減損損失 4,603千円、投資有価証券評価損 181,428千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 61,557,500 |
| 期末自己株式数 | 313,522 |
| 業績の増減要因 | コンピュータプラットフォーム事業は、新大手町サイトの売上増加やデータ・ソリューションの大型案件により増収となり、データセンター関連の売上原価減少などで営業損失が縮小した。メディアソリューション事業は、沖縄ケーブルネットワーク株式会社の持分法適用関連会社への移行、JC-HITSのユーザー数減少、地域・防災DXサービスの受注不足により減収減益となった。最終損益は関係会社株式売却益などにより黒字となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、メディアソリューション事業で沖縄ケーブルネットワーク株式会社の持分法適用関連会社への移行、JC-HITSのユーザー数減少、地域・防災DXサービスの受注不足があったため減少しました。営業損失は、データセンター関連の売上原価減少や新大手町サイトの売上増加により縮小し、最終利益は関係会社株式売却益の計上などにより黒字化しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。