株主への利益還元と長期安定的な経営基盤の両立
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、株主の皆様へ安定的な配当を行っていきたいと考えておりますが、未だ発展途上にあり、利益は更なる成長のための再投資に利用させていただくことも必要なため、引き続き「TSR」を経営指標に位置づけ、株価上昇につながる施策も含めて検討してまいります。」
安定配当、成長投資及びTSRを組み合わせた株主還元方針を継続している。2027年3月期の配当予想は、予算達成の進捗やキャッシュ・フローを考慮し現時点では未定としている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、配当や株主優待、株式のキャピタルゲインも含めた「トータル・シェアホルダーズリターン」という指標を掲げ、株主還元に取り組んでおり、2025年３月期につきましては、より良い魅力的な株主優待制度を目指して制度改定を実施しました。」
安定配当、株主優待及び株式のキャピタルゲインを含むTSRを株主還元の指標とする考え方を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様へ安定的な配当を行ってまいりたいと考えておりますが、未だ発展途上にあり、利益は更なる成長のための再投資に利用させて頂くことも必要なため、「TSR」を経営指標に位置づけ、例えば“自社株買い”でEPSを増加させ、株価上昇につなげることも含めて検討しております。」
安定配当、成長投資及びTSRを通じた総合的な株主還元を検討する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、株主の皆様へ安定的な配当を行ってまいりたいと考えておりますが、未だ発展途上にあり、利益は更なる成長のための再投資に利用させて頂くことも必要なため、「TSR」を経営指標に位置づけ、例えば“自社株買い”でEPSを増加させ、株価上昇につなげることも含めて検討しております。」
安定配当、成長投資及びTSRを通じた総合的な株主還元を検討する方針を再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、当該中期経営計画の目標達成を通じて、株主の皆様へ安定的な配当を行ってまいりたいと考えておりますが、未だ発展途上にあり、利益は更なる成長のための再投資に利用させて頂くことも必要なため、「TSR」等を経営指標に位置づけ、トータルで株主の皆様に還元させて頂くことを検討してまいりたいと考えております。」
利益還元方針に、安定配当だけでなく、成長投資との両立を前提としたTSR等の総合的な株主還元指標を加えている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様に対する利益還元を最重要課題の一つとして位置付けております。配当に関しては、長期安定的な経営基盤の確立に必要な内部留保水準、事業環境や業績動向、財務体質、資本効率などを総合的に勘案し決定しております。」
株主還元を重視しつつ、内部留保・事業環境・財務体質等を総合勘案して配当を決める方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、株主の皆様に対する利益還元を最重要課題の一つとして位置付けております。配当に関しては、長期安定的な経営基盤の確立に必要な内部留保水準、事業環境や業績動向、財務体質、資本効率などを総合的に勘案し決定しております。」
配当決定の考慮要素と年1回を基本とする方針を記載。