通信・機器・自然災害等によるシステム障害
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。80社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに122社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは各種サービスにおいて、パブリッククラウドであるAmazon Web Services,Inc.が提供するAmazon Web Services（以下「AWS」という。）を利用し、運用しております。AWSの不具合、自然災害、人為的な破壊行為、その他予測できない重大な事象が発生することにより、当社サービスの運営に障害が生じる可能性があります。」
通信・機器・自然災害等のシステム障害リスクに加え、AWS利用に伴うクラウド障害リスクを継続して開示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、当社グループでは各種サービスにおいて一部、パブリッククラウドであるAmazon Web Services,Inc.が提供するAmazon Web Services（以下「AWS」という。）を利用し、運用しております。AWSの不具合、自然災害、人為的な破壊行為、その他予測できない重大な事象が発生することにより、当社サービスの運営に障害が生じる可能性があります。」
従来の通信・機器・自然災害等による障害リスクに加え、AWSの不具合や外部事象によるクラウド運用障害リスクを明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「インターネットを利用することによる外部からの不正な手段による通信の妨害、基幹通信ネットワークの障害、ネットワーク・サーバー等の機器動作不良、プログラムの動作不良、自然災害等の不測の事態が生じた場合、当社グループの事業に影響を及ぼす可能性があります。」
通信、機器、プログラム、自然災害等によるシステム障害リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「インターネットを利用することによる外部からの不正な手段による通信の妨害、基幹通信ネットワークの障害、ネットワーク・サーバー等の機器動作不良、プログラムの動作不良、自然災害等の不測の事態が生じた場合」
通信、機器、プログラム、自然災害等によるシステム障害リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「インターネットを利用することによる外部からの不正な手段による通信の妨害、基幹通信ネットワークの障害、ネットワーク・サーバー等の機器動作不良、プログラムの動作不良、自然災害等の不測の事態が生じた場合、当社グループの事業に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット、ネットワーク、機器、プログラム、自然災害を障害要因として列挙している。