M&Aで想定した収益性・シナジー効果が得られないリスク
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2025対処有価証券報告書
「事前の分析・検討・評価においては、専門家の支援や取締役会における十分な審議を尽くすことと併せ、買収後の統合プロセスをしっかりと進めることによりリスクの低減を図ってまいります。」
M&Aリスクへの対応として、専門家支援、取締役会審議、買収後の統合プロセスを明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業の拡大や低収益ビジネスから高収益ビジネスへのシフトを進めるために、M&Aを行う可能性があります。それを実行する際には事前に十分な分析・検討・評価を行いますが、当初想定した収益性やシナジー効果が得られない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aによる事業拡大・高収益化と、想定した収益性・シナジー未達のリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業の拡大や低収益ビジネスから高収益ビジネスへのシフトを進めるために、M&Aを行う可能性があります。それを実行する際には事前に十分な分析・検討・評価を行いますが、当初想定した収益性やシナジー効果が得られない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを事業拡大・高収益化の手段とし、想定収益性やシナジー未達のリスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは事業の拡大や低収益ビジネスから高収益ビジネスへのシフトを進めるために、M&Aを行う可能性があります。それを実行する際には事前に十分な分析・検討・評価を行いますが、当初想定した収益性やシナジー効果が得られない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを高収益ビジネスへのシフト手段とし、想定収益性・シナジー未達リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは事業拡大を加速させたりその幅を拡げるために、M&Aを行う可能性があります。そしてそれを実行する際には事前に十分な分析・検討・評価を行いますが、当初想定した収益性やシナジー効果が得られない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを事業拡大の手段とする一方、想定した収益性やシナジー効果が得られないリスクを継続して記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは事業拡大を加速させたりその幅を拡げるために、M&Aを行う可能性があります。そしてそれを実行する際には事前に十分な分析・検討・評価を行いますが、当初想定した収益性やシナジー効果が得られない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aの実施可能性に関連し、想定した収益性やシナジー効果が得られない場合の財政状態・経営成績への影響をリスクとして初めて明示している。