保守管理システム・グローバル対応の研究開発
FY2016に初出。34回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026研究開発費201百万円・機能強化への区分変更有価証券報告書
「2027年３月期の本格展開に向け、当連結会計年度においてもSaaSソリューションへの投資を継続しております。2024年12月の製品リリースに伴い、関連する開発費の区分が「研究開発」から「機能強化」（既存製品の改良・拡充に係る開発）に変更となったことにより、パッケージソリューション事業に係る研究開発費は201,492千円と減少しておりますが、これは計上区分の変更によるものであり、実態としては本格展開に向けた積極投資の状況に変わりはありません。」
SaaSソリューションの2027年3月期本格展開に向けた投資を継続している。研究開発費は201,492千円だが、製品リリースに伴う計上区分変更が減少理由と説明している。 - FY2026-H1研究開発活動費117百万円有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、117百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は117百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1研究開発活動費258百万円有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、258百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は258百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024新リース会計基準対応の研究開発費増加有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に新リース会計基準対応のための新製品開発等を行い、パッケージソリューション事業に係る研究開発費は396,295千円となりました。」
新リース会計基準対応の新製品開発を研究開発の主題とし、研究開発費は396,295千円となった。 - FY2024-Q3研究開発活動費289百万円有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新製品の開発や新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は289百万円となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続し、研究開発活動費は289百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2研究開発活動費190百万円有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、190百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な影響はありません。」
新製品開発等に向けた研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発活動費は190百万円となった。前年同期の76百万円から増加しているが、研究開発活動の状況に重要な影響はないとしている。 - FY2024-Q1研究開発活動費95百万円有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新製品の開発等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、95百万円（前年同四半期比134.4％増）となりました。」
新製品開発に向けた技術調査・検証を継続し、研究開発活動費は95百万円となった。前年同四半期比134.4％増である。 - FY2023研究開発費182百万円有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に新技術対応等に向けた技術調査・検証等を行い、パッケージソリューション事業に係る研究開発費は182,038千円となりました。」
新技術対応に向けた技術調査・検証を継続し、研究開発費は182,038千円となった。前年度の91,451千円から増加している。 - FY2023-Q3研究開発活動費117百万円有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、117百万円（前年同四半期比192.9％増）となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動費は117百万円、前年同四半期比192.9％増となった一方、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、76百万円（前年同四半期累計期間０百万円）であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は76百万円となった。製品完成等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新製品の開発等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、40百万円（前年同四半期比100.0％増）となりました。」
新製品開発に向けた技術調査・検証を継続し、研究開発活動費は40百万円、前年同四半期比100.0％増となった。製品完成等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に新技術対応等に向けた技術調査・検証等を行い、パッケージソリューション事業に係る研究開発費は91,451千円となりました。」
新技術対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発費は91,451千円となったが、製品完成等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、39百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発及び新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続しており、研究開発活動費は39百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2研究開発活動費ゼロ有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、0百万円（前年同四半期比100.0％減）であります。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発活動費は0百万円となり、前年同四半期比100.0％減となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に新技術対応等に向けた技術調査・検証等を行い、パッケージソリューション事業に係る研究開発費は17,906千円となりました。」
新技術対応に向けた技術調査・検証を継続し、当期の研究開発費を17,906千円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、８百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続し、研究開発活動費は8百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2研究開発活動費1百万円有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、１百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発や新制度・新環境対応の技術調査・検証を継続している。研究開発活動費は前四半期の0百万円から1百万円となったが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1研究開発活動費ゼロ有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、0百万円（前年同期比100.0％減）であります。」
当第1四半期の研究開発活動費は0百万円となり、前年同期比100.0％減と記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、59百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発及び新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動の金額は59百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、51百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発及び新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続しており、研究開発活動の金額は51百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、26,603千円（前年同期比932.1％増）となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動の金額は26,603千円で、前年同期比932.1％増となったが、製品完成等の新たな成果は記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に新製品の開発や、新制度・新環境および新技術対応等に向けた技術調査・検証等を行い、パッケージソリューション事業に係る研究開発費は30,085千円となりました。」
新製品、新制度・新環境、新技術への対応に向けた研究開発を継続しており、研究開発費は30,085千円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、16,282千円となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続し、研究開発活動の金額は16,282千円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、3,570千円となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動の金額は3,570千円となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、2,577千円（前年同期比35.4％減）となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動の金額は2,577千円で、前年同期比35.4％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行い、パッケージソリューション事業に係る研究開発費は47,429千円となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた研究開発を継続し、研究開発費は47,429千円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。 この結果、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、38,945千円となりました。」
新製品開発、新制度・新環境への対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動の金額は38,945千円である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、19,548千円となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動の金額は19,548千円である。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、3,989千円（前年同期比62.9％減）となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動の金額は3,989千円で、前年同期比62.9％減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に新システムの開発及びグローバル対応等に向けた技術調査・開発等を行い、パッケージソリューション事業に係る研究開発費は24,208千円となりました。」
新システム開発とグローバル対応に向けた技術調査・開発を通期で実施し、研究開発費は24,208千円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、23,067千円となりました。」
新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を継続し、研究開発活動の金額は23,067千円となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、22,386千円となりました。」
新製品開発、新制度・新環境への対応に向けた技術調査・検証を継続している。研究開発活動の金額は22,386千円である。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新製品の開発や、新制度・新環境への対応等に向けた技術調査・検証等を行ってまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、10,743千円（前年同期比20.4％減）となりました。」
研究開発活動を継続し、当四半期は新製品開発、新制度・新環境対応に向けた技術調査・検証を行った。研究開発活動費は10,743千円で、前年同期比20.4％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に保守管理システムの開発及びグローバル対応等に向けた技術調査・開発等を行いました。」
当連結会計年度の研究開発では、保守管理システムとグローバル対応を主要テーマとしている。