人件費増加による販売費及び一般管理費の増加
FY2018-Q2に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。18社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026販売費及び一般管理費減少有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、人財と製品開発への積極的な投資を行ったものの、SaaSソリューション「ProPlus＋」の開発が計画内で効率的に進捗したこと等により抑制に成功し、前連結会計年度比3.6％減の1,846百万円（前連結会計年度1,916百万円）となりました。」
人財・製品開発への投資を継続しつつ、ProPlus＋の開発進捗等により販売費及び一般管理費は前年度比3.6％減少した。 - FY2026-H1研究開発費・給与手当減少有価証券報告書
「給与手当 229,520 千円 191,517 千円 研究開発費 258,907 千円 117,749」
当中間連結会計期間の給与手当は191,517千円、研究開発費は117,749千円となり、前年同期の229,520千円及び258,907千円から減少した。 - FY2025-H1研究開発費・給与手当増加有価証券報告書
「給与手当 229,520 千円 研究開発費 258,907 千円」
当中間連結会計期間の販売費及び一般管理費に含まれる給与手当は229,520千円、研究開発費は258,907千円となった。人財及び研究開発への投資が費用項目に表れている。 - FY2024研究開発費・人件費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、将来の成長に向けて研究開発活動を積極的に実施したこと及び人件費の増加により、1,910百万円（前連結会計年度1,579百万円）となりました。」
将来成長に向けた研究開発活動と人件費の増加により、販売費及び一般管理費は前年度から331百万円増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これらの成果により売上高は増加いたしましたが、インフラ業界向け大型案件における本稼働直後の課題対応により売上原価が増加し、研究開発活動の活発化を主な原因として販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
インフラ業界向け大型案件の課題対応による売上原価増加と、研究開発活動の活発化を主因とする販売費及び一般管理費の増加が、増収・減益の要因となったと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間に発生した大型案件における採算悪化等については挽回が進んだものの、将来の成長エンジン作りである研究開発活動を当連結会計期間も活発に進めたこと等により、販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
大型案件の採算悪化は挽回が進んだ一方、将来の成長エンジン作りとして研究開発活動を活発に進めたこと等により販売費及び一般管理費が増加し、減益要因となった状況を再確認している。 - FY2024-Q1研究開発活動活発化・インフラ案件原価増加による減益有価証券報告書
「なお、成長戦略と位置付けたインフラ業界向けの大型プロジェクトにおいて、計画どおり本稼働を迎えましたが、稼働開始直後から複数の課題が検出され、その対応に想定を上回る時間を要しました。現在は新システムでの当連結四半期会計期間を終え、残りの課題についても解消すべく対応を進めるとともに、新たな大型案件を獲得すべく、インフラ業界向けソリューションのリリースに向け、準備を進めております。また、将来の成長エンジン作りとなる研究開発活動は当連結会計期間も活発に進めたことにより、販売費及び一般管理費が増加し、前第１四半期連結累計期間から減益となりました。」
インフラ業界向け案件の推進に伴う売上原価の増加と、研究開発活動の活発化による販売費及び一般管理費の増加が減益要因となった。 - FY2023研究開発費・本社移転等による販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、将来の成長に向けて研究開発活動を積極的に実施したこと及び本社移転関連費用等が発生したことにより、1,579百万円（前連結会計年度1,336百万円）となりました。」
研究開発活動の活発化及び本社移転関連費用により、販売費及び一般管理費が前年度から243百万円増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの成果により売上高は順調に増加いたしましたが、成長戦略と位置付けているインフラ業界向けの案件推進等において売上原価が増加し、研究開発活動の活発化や本社移転関連費用の発生等に伴い販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
インフラ業界向け案件推進に伴う売上原価の増加と、研究開発活動の活発化・本社移転関連費用による販管費増加が減益要因となったことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これらの成果により売上高は順調に増加いたしましたが、成長戦略と位置付けているインフラ業界向けの案件推進等において売上原価が増加し、研究開発活動の活発化や本社移転関連費用の発生等に伴い販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
インフラ業界向け案件推進に伴う売上原価の増加と、研究開発活動の活発化・本社移転関連費用による販管費増加が、当第2四半期累計期間の減益要因となったことを再確認している。 - FY2023-Q1研究開発活発化・本社移転費用による販管費増加有価証券報告書
「なお、成長戦略と位置付けているインフラ業界向けの案件推進等において売上原価が増加したことに加え、将来の成長エンジン作りである研究開発活動の活発化及び本社移転費用の発生等に伴い販売費及び一般管理費が増加したことにより、前年同四半期から減益となりました。」
インフラ業界向け案件の推進に伴う売上原価の増加に加え、研究開発活動の活発化と本社移転費用の発生が販管費増加・減益要因となった。 - FY2022製品開発・社内DX・人材投資による費用増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、将来の成長に向けて製品開発、社内DX推進及び人材投資に積極的に資金を投じたこと等により、1,336百万円（前連結会計年度1,104百万円）となりました。」
将来成長に向けた製品開発、社内DX推進、人材投資を行い、販売費及び一般管理費が1,336百万円へ増加した。 - FY2021社員投資に伴う人件費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、上述の退職金規程の変更による退職給付費用37百万円がなくなった一方、社員への積極的な投資に伴う人件費が増加したこと等により、1,104百万円（前連結会計年度1,103百万円）となりました。」
前期の退職給付費用の影響がなくなった一方、社員への積極的な投資に伴う人件費が増加したと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高については、第４四半期に売上計上予定の案件が多くあること等から前年同期比減収となりましたが、利益面については、前期に発生した退職金規程の変更に伴う退職給付費用189百万円（売上原価148百万円、販売費及び一般管理費37百万円、仕掛品3百万円）の影響がなくなったこと等から前年同期比増益となりました。」
前期に発生した退職金規程変更に伴う退職給付費用189百万円の影響がなくなり、利益が前年同期比で増加したとの説明を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高については、下期に売上計上予定の案件が多くあることから前年同期比減収となりましたが、利益面については、前期に発生した退職金規程の変更に伴う退職給付費用189百万円（売上原価147百万円、販売費及び一般管理費37百万円、仕掛品５百万円）の影響がなくなったこと等から前年同期比増益となりました。」
前期に発生した退職金規程変更に伴う退職給付費用189百万円の影響がなくなり、利益が前年同期比で増加したとの説明を再確認している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期の連結売上高については、第２四半期以降に売上計上予定の案件が多くあるため、前年同期比減となりましたが、利益面については、前期に発生した退職金規程の変更に伴う退職給付費用の追加計上の影響がなくなったことから、前年同期比増となりました。」
前期に発生した退職金規程変更に伴う退職給付費用の追加計上の影響がなくなり、利益が前年同期比で増加したと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、退職金規程の改定により、2019年４月１日に退職金支給乗率を変更したことに伴い、退職給付費用が189百万円（売上原価148百万円、販売費及び一般管理費37百万円、仕掛品3百万円）増加したこと、また、研究開発費、広告宣伝費、人材募集費等の販売費及び一般管理費が増加したこと等により利益は減少いたしました。」
退職金支給乗率の変更に伴う退職給付費用189百万円の追加計上に加え、研究開発費、広告宣伝費、人材募集費等の増加が利益減少要因となったことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方、退職金規程の改定に伴い2019年４月１日に退職金支給乗率を変更したことから、退職給付費用が189百万円（売上原価147百万円、販売費及び一般管理費37百万円、仕掛品5百万円）増加しており、利益は減少いたしました。」
退職金支給乗率の変更に伴う退職給付費用189百万円の追加計上が、売上原価、販売費及び一般管理費等を通じて利益減少要因となったことを再確認している。 - FY2020-Q1退職給付費用追加計上による減益有価証券報告書
「一方で、主に、退職金制度を今年度から変更したことに伴い退職給付費用を追加で計上したことから、利益は減少いたしました。」
退職金制度の変更に伴い退職給付費用を追加計上し、利益が減少した。退職給付に係る負債及び退職給付費用は189,830千円増加している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に人件費が増加し、932,121千円となりました。」
人件費の増加を主因とする販売費及び一般管理費の増加を再掲している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、2019年度から適用となるＩＦＲＳ（国際会計基準）のリース会計制度の変更や、企業グローバル化等によるシステム刷新ニーズが高まり、売上高は増加いたしました。一方、人件費が増えた事により、販売費及び一般管理費が増加しております。」
人件費の増加が販売費及び一般管理費の増加要因となり、当第2四半期累計期間の減益要因の一つとなったと会社が説明している。