読む価値
76重要
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-91.6
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高39,513千円前年比 -91.6%
営業利益-239,326千円
経常利益-233,003千円
純利益（親会社株主帰属）-242,524千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産5,365,455千円
うち純資産 2,533,406 千円自己資本比率 43.2%前期末比 -1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高メディカル事業 26,982千円（前年比 +2.4%）、リアルアセット事業 12,530千円（前年比 -97.2%）
セグメント別利益メディカル事業 -114,511千円、リアルアセット事業 -34,988千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
注記2024年5月14日に公表した通期の連結業績予想から変更なし
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
ホテル不動産及び運営会社である株式会社ホテル金沢の売却、株式会社サテライト名古屋の場外車券売場の廃止の影響。事業基盤の整備・拡充、競争力強化、収益性向上にも注力。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。継続的な営業損失、安定的な収益源の不足などにより重要な疑義を生じさせる状況があるが、現金及び預金600百万円を保有し、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとして、財務諸表への注記は記載していない。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 設備撤去費用 10,030千円
減価償却費13,334千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 39,513千円（前年比 -91.6%） |
| 営業利益 | -239,326千円 |
| 経常利益 | -233,003千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -242,524千円 |
| 自己資本比率 | 当期末 43.2% / 前期末 44.3% |
| 総資産 | 5,365,455千円 |
| 純資産 | 2,533,406千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 注記 2024年5月14日に公表した通期の連結業績予想から変更なし |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | メディカル事業 26,982千円（前年比 +2.4%）、リアルアセット事業 12,530千円（前年比 -97.2%） |
| セグメント別利益 | メディカル事業 -114,511千円、リアルアセット事業 -34,988千円 |
| 減価償却費 | 13,334千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 設備撤去費用 10,030千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。継続的な営業損失、安定的な収益源の不足などにより重要な疑義を生じさせる状況があるが、現金及び預金600百万円を保有し、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとして、財務諸表への注記は記載していない。 |
| 業績の増減要因 | ホテル不動産及び運営会社である株式会社ホテル金沢の売却、株式会社サテライト名古屋の場外車券売場の廃止の影響。事業基盤の整備・拡充、競争力強化、収益性向上にも注力。 |
この書類が述べていない項目（19件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。リアルアセット事業では、前事業年度にホテル不動産および運営会社を売却し、場外車券売場を廃止した影響があった。会社は、事業基盤の整備・拡充、競争力強化、収益性向上に注力したとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。