新規事業・新製品開発の計画未達および先行投資資金不足リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに67社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループが新たな事業の創出や、新製品・新サービスを開発するためには、投資が先行する場合があります。万が一、先行投資資金が確保できない場合には、これらを計画通りに遂行できない可能性があり、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業・新製品開発の計画変更・中断及び先行投資資金不足のリスクが継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが新たな事業の創出や、新製品・新サービスを開発するためには、投資が先行する場合があります。万が一、先行投資資金が確保できない場合には、これらを計画通りに遂行できない可能性があり、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業・新製品開発における計画変更・中断及び先行投資資金不足のリスクが継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが新たな事業の創出や、新製品・新サービスを開発するためには、投資が先行する場合があります。万が一、先行投資資金が確保できない場合には、これらを計画通りに遂行できない可能性があり、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業・新製品開発における計画変更・中断及び先行投資資金不足のリスクが継続して記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが新たな事業の創出や、新製品・新サービスを開発するためには、投資が先行する場合があります。万が一、先行投資資金が確保できない場合には、これらを計画通りに遂行できない可能性があり、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業・新製品開発について、計画変更・中断及び先行投資資金不足による業績影響のリスクが引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「社内外の事業環境の変化等によって、これらを計画通り進められない場合には、計画の見直し（開発計画の変更や、マーケティング計画の変更等）を行う可能性があります。また、事業計画上の採算が取れないと判断した場合には、これらを中断する可能性もあります。…万が一、先行投資資金が確保できない場合には、これらを計画通りに遂行できない可能性があります。」
新規市場・子会社・新製品・新サービスへの展開について、計画変更・中断や先行投資資金不足の可能性を記載している。