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サイオス(3744)・事実再定義

Webアプリケーション事業からアプリケーション事業へのセグメント拡張

FY2016-Q2に初出。18回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

18記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2024-H12016: 220162017: 120172018: 120182019: 020192020: 120202021: 220212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度以降の成長戦略の実現に向け、経営判断を事業特性に応じて最適化するため、事業の一部を取引形態に合わせて管理区分を変更したことから、当中間連結会計期間より、「プロダクト&サービス」に含めていた事業の一部を、「ソフトウェアセールス&ソリューション」の区分に変更しております。」

    従来の3区分を維持しつつ、取引形態に合わせてプロダクト&サービスの一部をソフトウェアセールス&ソリューションへ移管し、管理区分を再整理した。
  2. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「具体的にはビジネスモデル軸での事業セグメント集約区分とし、従来の「オープンシステム基盤事業」「アプリケーション事業」の2区分から「プロダクト&サービス」「コンサルティング&インテグレーション」「ソフトウェアセールス&ソリューション」の以下の3区分に変更しております。」

    従来の2報告セグメントから、ビジネスモデルを軸とする3区分へ報告セグメントが再編された。あわせて、前期比較情報も変更後の区分に組み替えて開示された。
  3. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    事業内容及び主要な関係会社に重要な変更はなく、既存の事業構成が継続している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    事業内容及びオープンシステム基盤事業・アプリケーション事業を中心とする事業構成に重要な変更はないとされた。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    事業内容及びオープンシステム基盤事業・アプリケーション事業を中心とする事業構成に重要な変更はないとされた。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    事業内容及びオープンシステム基盤事業・アプリケーション事業を中心とする事業構成に重要な変更はないとされた。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    事業内容に重要な変更はないとされ、オープンシステム基盤事業とアプリケーション事業を中心とする事業構成が継続している。
  8. FY2022再掲有価証券報告書

    「したがって、当社グループは、「オープンシステム基盤事業」及び「アプリケーション事業」の2つを報告セグメントとしております。」

    2つの報告セグメントを維持している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    事業内容に重要な変更はないとされ、オープンシステム基盤事業とアプリケーション事業を中心とする事業構成が継続している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    事業内容に重要な変更はないとされ、オープンシステム基盤事業とアプリケーション事業を中心とする構成が継続している。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    事業内容に重要な変更はないとされ、オープンシステム基盤事業とアプリケーション事業を中心とする事業構成が継続している。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    事業内容に重要な変更はないとされ、オープンシステム基盤事業とアプリケーション事業を中心とする事業構成が継続している。
  13. FY2020再掲有価証券報告書

    「したがって、当社グループは、「オープンシステム基盤事業」及び「アプリケーション事業」の2つを報告セグメントとしております。」

    報告セグメントをオープンシステム基盤事業及びアプリケーション事業の2事業とする構成が継続している。
  14. FY2019再掲有価証券報告書

    「したがって、当社グループは、「オープンシステム基盤事業」及び「アプリケーション事業」の2つを報告セグメントとしております。」

    報告セグメントをオープンシステム基盤事業及びアプリケーション事業の2事業とする構成が通期報告でも継続している。
  15. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業は、「オープンシステム基盤事業」と「アプリケーション事業」の2事業で構成されています。」

    報告セグメントをオープンシステム基盤事業及びアプリケーション事業の2事業とする構成が通期報告でも継続している。
  16. FY2016再掲有価証券報告書

    「平成28年1月1日より、従来の「Webアプリケーション事業」を「アプリケーション事業」に名称変更いたしました。」

    Webアプリケーション以外の事業拡大を反映したセグメント名称変更が年度報告でも継続している。
  17. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループのWebアプリケーション事業は、Webアプリケーション以外のアプリケーションの事業も拡大していることから、セグメント名称を当期よりアプリケーション事業と記載しております。」

    Webアプリケーション以外の事業拡大を理由とする「アプリケーション事業」へのセグメント名称変更が再確認されている。比較対象期間も同じ名称で記載している。
  18. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当社グループのWebアプリケーション事業は、Webアプリケーション以外のアプリケーションの事業も拡大していることから、セグメント名称を当期よりアプリケーション事業と記載しております。」

    Webアプリケーション以外のアプリケーション事業も拡大していることを理由に、報告セグメントの名称を「Webアプリケーション事業」から「アプリケーション事業」へ変更した。セグメント情報への影響はないと記載されている。
一緒に動いた変遷

「ウクライナ情勢悪化による世界経済の不透明感」は、この変遷が動いた18回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1ウクライナ情勢悪化による世界経済の不透明感2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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