Komori
ソフトウェア・サービス(3733)・施策再掲

受注から保守までのシステム導入業務の標準化・効率化

FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。

9記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019再掲FY2022-Q1 – FY20232017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 020212022: 320222023: 120232024: 1
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023再掲有価証券報告書

    「現状、当社グループの主力製品である電子カルテシステムの稼働までには約4~6ヶ月間を要します。…そのためには、導入作業を標準化・効率化し、一定以上の知識・スキルを持った社員を投下できる体制を整えてまいります。」

    電子カルテの導入に約4~6か月を要する現状と、導入作業の標準化・効率化及び人員配置による負荷軽減方針を再確認。
  2. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループの主力製品である電子カルテシステムの稼働までには約4~6ヶ月間を要し、当社エンジニアがユーザーである医療機関等へ常駐し導入作業を行い、システムの稼働をもって検収するというビジネスモデルとなっております。導入作業を標準化・効率化することで、導入作業の負荷・工数削減とコストコントロールに繋げてまいります。」

    導入に約4~6か月を要し、エンジニアが常駐する導入モデル及び標準化・効率化方針を再掲。
  3. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におきましては、感染症対策の徹底やリモートでの導入作業等を進めたこともあり、新型コロナウイルス感染症の業績への影響は軽微であります。」

    感染症対策及びリモートでの導入作業を継続し、新型コロナウイルス感染症による業績影響は軽微と記載。
  4. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におきましては、感染症対策の徹底やリモートでの導入作業等を進めたこともあり、新型コロナウイルス感染症の業績への影響は軽微であります。」

    感染症対策の徹底及びリモート導入作業を継続し、業績への影響は軽微と記載。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループにおいても、感染症対策の徹底やリモートでの導入作業等を進めたこともあり、業績への影響は軽微となりました。」

    従来の導入作業の標準化・効率化に加え、感染症対策としてリモートでの導入作業を進めたと記載。
  6. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社の主力製品である電子カルテシステムの稼働までには約4~6ヶ月間を要し、その期間当社エンジニアがユーザーである病院へ常駐し導入作業を行い、システムの稼働をもって検収するというビジネスモデルとなっております。導入作業を標準化・効率化することで、導入作業の負荷・工数削減とコストコントロールに繋げてまいります。」

    導入期間約4~6か月、エンジニア常駐の導入モデル及び標準化・効率化による負荷・工数削減方針を再掲。
  7. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社の主力製品である電子カルテシステムの稼働までには約4~6ヶ月間を要し、その期間当社エンジニアがユーザーである病院へ常駐し導入作業を行い、システムの稼働をもって検収するというビジネスモデルとなっております。導入作業を標準化・効率化することで、導入作業の負荷・工数削減とコストコントロールに繋げてまいります。」

    導入期間約4~6か月、エンジニア常駐という導入モデルと、標準化・効率化による負荷・工数削減方針を再掲。
  8. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社の主力製品である電子カルテシステムの稼働までには約4~6ヶ月間を要し、その期間当社エンジニアがユーザーである病院へ常駐し導入作業を行い、システムの稼働をもって検収するというビジネスモデルとなっております。導入作業を標準化・効率化することで、導入作業の負荷・工数削減とコストコントロールに繋げてまいります。」

    導入に約4~6か月を要し、エンジニアが病院に常駐する導入モデルと、標準化・効率化による負荷・工数削減方針を具体化。
  9. FY2016初出有価証券報告書

    「受注(営業)から保守業務に至るまで標準化及び効率化に取り組んでおります。今後増加していくユーザーに対し、より一層質の高いサービスを提供し、顧客満足度を向上させるために、社内における各セクション間の連携強化を図り、生産性の高い体制、組織の構築に取り組んでまいります。」

    受注から保守までの標準化・効率化、部門間連携、生産性の高い体制・組織の構築を進める施策。
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