アプリックス（3727）・リスク悪化
自然災害等による資産毀損・事業継続リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
アプリックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「ただし、世界的な金融引締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっている。また、物価上昇、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある。さらに、令和６年能登半島地震の経済に与える影響に十分留意する必要がある。」
経済環境に関する説明で、従来の海外景気、物価、金融市場等に加え、中東地域情勢および能登半島地震の経済影響への留意が示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「予期しない大地震等の自然災害等が発生した場合、当社グループの資産の棄損・滅失や、人的・物的被害により正常な事業活動の継続が困難になる等、業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害による資産毀損、人的・物的被害、事業継続困難の可能性を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「予期しない大地震等の自然災害等が発生した場合、当社グループの資産の棄損・滅失や、人的・物的被害により正常な事業活動の継続が困難になる等、業績に影響を与える可能性があります。」
大地震等の自然災害による資産毀損・滅失や人的・物的被害による事業継続困難の可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「予期しない大地震等の自然災害等が発生した場合、当社グループの資産の棄損・滅失や、人的・物的被害により正常な事業活動の継続が困難になる等、業績に影響を与える可能性があります。」
大地震等の自然災害による資産の毀損・滅失や人的・物的被害により、正常な事業活動の継続が困難になる可能性を記載している。