読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年10月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高1,113百万円前年比 +8.2%
営業利益-67百万円
経常利益-68百万円
純利益（親会社株主帰属）-74百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△9.25円
期末の財政状態
総資産1,470百万円
うち純資産 443 百万円自己資本比率 30.0%前期末比 -1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-23,054
投資-653
財務-66,019
純増減-89,726
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高399,717千円
セグメント別売上高通販事業 528,004千円（前年比 +35.9%）、卸売事業 226,139千円（前年比 +4.9%）、リテール事業 334,923千円（前年比 -14.5%）、衛生コンサルティング事業 24,224千円（前年比 -27.6%）
セグメント別利益通販事業 89,506千円（前年比 -16.4%）、卸売事業 82,836千円（前年比 +18.1%）、リテール事業 -17,610千円、衛生コンサルティング事業 -9,749千円
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 非開示
業績の増減要因
通販事業は株式会社iiyの連結加入により増収。衛生コンサルティング事業は売上が予測を下回り、リテール事業は消費者の購買意欲が鈍く、収益性の低い店舗のスクラップもあり減収となった。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、現金預金は必要運転資金に十分な残高であり、継続企業の前提に関する重要な不確実性は存在しないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2024年4月12日公表の内容として、新株予約権による資金の使途を、エンジョイライフ分野のM&A等51百万円、マーケティング費用150百万円、教育研修費28百万円に変更した旨の記載がある。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,269千円 / 特別損失 非開示
減価償却費11,473千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数8,077,670
期末自己株式数9,519
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年10月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 1,113百万円（前年比 +8.2%） |
| 営業利益 | -67百万円 |
| 経常利益 | -68百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -74百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △9.25円 |
| 自己資本比率 | 当期末 30 / 前期末 31.4 |
| 総資産 | 1,470百万円 |
| 純資産 | 443百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -23,054千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -653千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -66,019千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 399,717千円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 通販事業 528,004千円（前年比 +35.9%）、卸売事業 226,139千円（前年比 +4.9%）、リテール事業 334,923千円（前年比 -14.5%）、衛生コンサルティング事業 24,224千円（前年比 -27.6%） |
| セグメント別利益 | 通販事業 89,506千円（前年比 -16.4%）、卸売事業 82,836千円（前年比 +18.1%）、リテール事業 -17,610千円、衛生コンサルティング事業 -9,749千円 |
| 減価償却費 | 11,473千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,269千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、現金預金は必要運転資金に十分な残高であり、継続企業の前提に関する重要な不確実性は存在しないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年4月12日公表の内容として、新株予約権による資金の使途を、エンジョイライフ分野のM&A等51百万円、マーケティング費用150百万円、教育研修費28百万円に変更した旨の記載がある。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 8,077,670 |
| 期末自己株式数 | 9,519 |
| 業績の増減要因 | 通販事業は株式会社iiyの連結加入により増収。衛生コンサルティング事業は売上が予測を下回り、リテール事業は消費者の購買意欲が鈍く、収益性の低い店舗のスクラップもあり減収となった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。通販事業では、前年第2四半期から株式会社iiyがグループに加わったことで売上高が増加した。衛生コンサルティング事業では売上が予測を大きく下回り、リテール事業では損失が予測を大幅に上回った一方、広告配信の強化や店舗施策などを進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。