為替変動リスクとヘッジ
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの事業環境は、企業収益や雇用・所得環境の改善などにより、景気は緩やかな回復基調にある一方で、急激な為替変動、物価上昇の継続、ウクライナ・中東情勢の地政学リスクなど、先行きは不透明な状況で推移しました。」
為替予約等のヘッジ方針自体に変更は示されていないが、急激な為替変動を引き続き事業環境上の不透明要因として記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、原燃料価格の高止まりや為替相場の円安基調等、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
為替相場の円安基調が続く不透明な事業環境を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、原燃料価格の高止まりや為替相場の円安基調等、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
為替相場について、円安基調が続く不透明な事業環境を継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、原燃料価格の高止まりや為替相場の円安基調等、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
急激な為替変動に代えて、円安基調が続く事業環境を記載しており、為替変動リスクを継続して示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、急激な為替相場の変動や原燃料価格の高騰、地政学リスクの長期化など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
為替相場の急激な変動を事業環境の不透明要因として継続して記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、経済社会活動の正常化が進む一方、急激な円安の進行や原燃料価格の高騰、地政学リスクの長期化など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
為替変動について、急激な円安の進行が事業環境の不透明要因として明示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、外貨建ての営業債権債務について、通貨別に把握された為替の変動リスクに対して、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。」
為替変動リスクに対し、先物為替予約を利用するヘッジ方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このため、為替予約等のリスクヘッジを行い為替変動の影響を軽減すべく努めておりますが、影響を全て排除することは不可能であります。」
為替予約等によるヘッジと、影響を完全には排除できないとの説明を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このため、為替予約等のリスクヘッジを行い為替変動の影響を軽減すべく努めておりますが、影響を全て排除することは不可能であります。」
為替予約等によるヘッジと、影響を完全には排除できないとの説明を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このため、為替予約等のリスクヘッジを行い為替変動の影響を軽減すべく努めておりますが、影響を全て排除することは不可能であります。」
為替予約等で影響の軽減を図る一方、完全排除はできないとしている。