CRI・ミドルウェア（3698）・施策再掲
会計監査人のEY新日本からPwC京都への交代
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
会計監査人の交代769社が書いているテーマ・逆風1社・追い風34社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに94社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの769件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間（2023年10月１日から2023年12月31日まで）及び第１四半期連結累計期間（2023年10月１日から2023年12月31日まで）に係る四半期連結財務諸表について、PwC Japan有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
PwC京都監査法人の合併・名称変更後のPwC Japan有限責任監査法人による四半期レビューを継続開示。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社の会計監査人であるPwC京都監査法人（消滅監査法人）は、2023年12月１日付けでPwCあらた有限責任監査法人（存続監査法人）と合併し、同日付けでPwC Japan有限責任監査法人に名称を変更いたしました。」
監査体制の実質的な交代ではなく、PwC京都監査法人の合併・名称変更により会計監査人の表示がPwC Japan有限責任監査法人へ変更。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度及び当事業年度 PwC京都監査法人」
前年度に交代したPwC京都監査法人を当年度の会計監査人として継続。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「第21期第1四半期連結会計期間及び第1四半期連結累計期間 PwC京都監査法人」
前期に決議された会計監査人の交代が実施され、当第1四半期の四半期連結財務諸表についてPwC京都監査法人のレビューを受けた。 - FY2020初出有価証券報告書
「同監査法人を不再任とすることとし、新たにPwC京都監査法人の選任について、2020年12月17日開催の定時株主総会にて決議いたしました。」
EY新日本有限責任監査法人を不再任とし、PwC京都監査法人を新たな会計監査人として選任する決議を開示。