CRI・ミドルウェア（3698）・方針収益分解表示の変更
収益認識会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。。直近の記載はFY2024-Q2。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準の2022年適用対応618社が書いているテーマ・逆風16社・追い風1社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの618件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q2収益分解表示の変更有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間より、従来、「組込み」及び「新規」に含めておりました「モビリティ」及び「クラウドソリューション」の売上高につき、収益認識の分解情報をより適切に反映させるため区分して表示しております。」
収益認識に関する開示について、モビリティとクラウドソリューションを従来の組込み・新規から分離して表示し、前年同期の注記も組み替えた。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号2020年３月31日。「以下「収益認識会計基準」という。)等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」
当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した。利益剰余金の期首残高および当四半期損益への影響は軽微と説明している。