ソフトウェアテスト業務の競争激化と価格競争
FY2016に初出。16回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。16社中8社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2024削除有価証券報告書
「経営者が当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります。」
従来独立して記載されていたソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争のリスクは、当年度の主要リスク項目として独立記載されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、ソフトウェアテストサービスを中心とした事業展開を図っております。」
競争激化・価格競争のリスクについて、従来のリスク認識を維持している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、海外には多数のソフトウェアテストを専業とする会社が存在しており、そうした企業が日本国内に市場参入する場合、価格競争が激しくなる可能性があります。」
海外専業会社の国内参入を含む競争激化・価格競争の可能性を継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「海外には多数のソフトウェアテストを専業とする会社が存在しており、そうした企業が日本国内に市場参入する場合、価格競争が激しくなる可能性があります。」
海外専業会社の国内参入を含む競争激化・価格競争の可能性を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、競争激化に対して十分な差別化が図られなかった場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
標準化・仕組化による差別化を進める一方、競争激化や価格競争の可能性を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ソフトウェアテスト業務の競争激化・価格競争について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、海外には多数のソフトウェアテストアウトソーシング会社が存在しており、そうした企業が日本国内に市場参入する場合、価格競争が激しくなる可能性があります。」
多数の競合事業者や海外企業の国内参入による競争・価格競争激化の可能性を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、海外には多数のソフトウェアテストアウトソーシング会社が存在しており、そうした企業が日本国内に市場参入する場合、価格競争が激しくなる可能性があります。」
国内外の競合参入、とりわけ海外企業の国内参入による価格競争激化をリスクとして示している。