新型コロナウイルス感染症による事業影響
FY2020-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023削除有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染症法上の分類が５類へ移行され、社会・経済活動の正常化が進み」
新型コロナウイルス感染症は、感染症法上の分類変更と社会・経済活動の正常化の文脈で扱われ、前年度までの独立した事業影響リスクとしては記載されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの業績への影響は、現時点においては軽微でありますが、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による業績への影響は現時点で軽微としつつ、収束時期や状況変化による影響可能性を継続記載している。 - FY2022-Q1再登場有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの業績への影響は、現時点においては軽微ではあり、固定資産の減損会計等その前提にて会計上の見積りを行っております。 ただし、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による業績影響は現時点で軽微としつつ、今後の収束時期や状況変化による影響可能性を再び明示している。 - FY2021削除有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの業績への影響は、現時点においては軽微でありますが」
新型コロナウイルス感染症による業績影響は引き続き現時点で軽微と記載され、重大な顕在化は示されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの業績への影響は、現時点においては軽微ではありますが、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による業績への影響は現時点で軽微としつつ、収束時期や状況変化による影響可能性を継続記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの業績への影響は、現時点においては軽微ではありますが、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による業績への影響は現時点で軽微としつつ、収束時期や状況変化により財政状態・経営成績へ影響する可能性を継続記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの業績への影響は、現時点においては軽微ではありますが、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の業績への影響は現時点で軽微としつつ、収束時期や状況変化による影響可能性を継続記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの業績への影響は、現時点においては軽微ではありますが、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の影響は現時点で軽微としつつ、収束時期や状況変化による業績影響の可能性を継続記載している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの業績への影響は、現時点においては軽微ではありますが、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の変化により、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による業績への影響は現時点では軽微と記載する一方、収束時期や状況変化により財政状態・経営成績へ影響する可能性を継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大は、当社グループの事業への影響を及ぼす可能性もあり、今後の推移状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の世界的拡大が当社グループの事業に影響を及ぼす可能性を新たなリスクとして記載し、今後の推移を注視するとしている。