新規事業の研究開発先行と事業化リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
オプティムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、環境変化に強いバランスの取れたポートフォリオ経営の推進を目的として、その実現に資するM&Aや新規事業への事業投資及び研究開発への投資を行っております。しかしながら、これらの取組みには不確実性が伴い、研究開発や事業投資の成果が想定どおりに得られない場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の研究開発費先行リスクが、M&A・事業投資・研究開発投資を組み合わせたポートフォリオ経営上の成果不確実性として再整理された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後も引続き新規事業に取り組んでいく中で、研究開発費が先行し、利益率が低下する可能性があります。また、新規事業が想定どおりに伸張しない場合、あるいは予期せぬ事象が発生した場合などには、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業における研究開発費先行、利益率低下、事業化未達のリスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後も引続き新規事業に取り組んでいく中で、研究開発費が先行し、利益率が低下する可能性があります。また、その新規事業が想定どおりに伸張しない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業における研究開発費先行、利益率低下、事業化未達のリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後も引続き新規事業に取り組んでいく中で、研究開発費が先行し、利益率が低下する可能性があります。また、その新規事業が想定どおりに伸張しない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の研究開発費先行と事業化未達のリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も引続き新規事業に取り組んでいく中で、研究開発費が先行し、利益率が低下する可能性があります。また、その新規事業が想定どおりに伸張しない場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の研究開発費先行、利益率低下、事業化未達のリスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も引続き新規事業に取り組んでいく中で、研究開発費が先行し、利益率が低下する可能性があります。また、その新規事業が想定どおりに伸張しない場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業における研究開発費先行と事業化未達のリスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も引続き新規事業に取り組んでいく中で、研究開発費が先行し、利益率が低下する可能性があります。また、その新規事業が想定どおりに伸張しない場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業への継続的な取り組みが、研究開発費の先行や想定未達につながる可能性を開示している。