被害発生前に予防する製品・サービスの提供
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「また、サイバー攻撃技術の研究をベースにトレンドを予測し、プロアクティブな対策技術の開発に取り組むことで、将来予想される脅威に先回りする形で対策製品・サービスを提供できる体制を構築してまいります。」
攻撃技術の研究と脅威予測により、将来の脅威に先回りする製品・サービス提供体制を継続して掲げている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、このような後手の対応ではなく、被害発生前に予防することができる製品・サービスの提供が重要な課題であると考えており」
被害発生後の対応ではなく、発生前の予防を重視する製品・サービス方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では、このような後手の対応ではなく、被害発生前に予防することができる製品・サービスの提供が重要な課題であると考えており」
被害発生後の対応ではなく、発生前の予防を重視する製品・サービス方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「被害が収束しなかった要因として、同ランサムウェアが検知を逃れるため高度化を続け、常に最新の状態でサイバー攻撃に利用されることにより、後追い技術を使用したサイバー・セキュリティ対策では防御が困難であった事が挙げられます。」
ランサムウェアが検知回避のため高度化し、後追い技術では防御が難しいとの説明を通じて、攻撃前に備える防御の重要性を継続して示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、このような後手の対応ではなく、被害発生前に予防することができる製品・サービスの提供が重要な課題であると考えており」
被害発生後の対応ではなく、発生前の予防を重視する製品・サービス方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、サイバー攻撃技術の研究をベースにトレンドを予測し、プロアクティブな対策技術の開発に取り組むことで、将来予想される脅威に先回りする形で対策製品・サービスを提供できる体制を構築していきます。」
被害発生後の対応ではなく、攻撃技術の研究と脅威予測によって将来の脅威を先回りする方針を継続している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「特に当社グループが提供する「FFRI yarai」のような、未知のサイバー脅威をエンドポイントで防御する製品を総称してNGEPP（Next Generation Endpoint Protection）と定義され注目を集めております。」
被害発生前のエンドポイント防御という従来の方向性を、NGEPP（次世代エンドポイント防御）という市場カテゴリ名で説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「WannaCryについては当社グループが検体を入手し分析した結果、とりたてて高度な技術が使われたものではなく、当社製品のようなエンドポイント型の次世代型の検知技術を用いたセキュリティ製品であれば攻撃を防ぐことは比較的容易なものであることがわかっております。」
WannaCryの分析結果を踏まえ、従来型の対策ではなくエンドポイント型の次世代検知技術によって攻撃を防ぐ考え方を引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社では、このような後手の対応ではなく、被害発生前に予防することができる製品・サービスの提供が重要な課題であると考えており」
被害発生後の対応ではなく、事前予防型の製品・サービスを提供する方針を引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、IoT化により社会の利便性が高まる中で、ルーターやIP監視カメラといったIoT機器が「Mirai」と呼ばれるマルウェアに感染し、大規模なDDoS攻撃が起きるなど、新たな脅威が顕在化しており、技術革新が進むと同時に新たなセキュリティ対策が求められております。」
新たな脅威の顕在化に伴い、セキュリティ対策が引き続き求められる状況を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これらの脅威を防ぐためのセキュリティ対策の整備が急がれています。」
ランサムウェアや標的型攻撃への対応として、脅威の発生後ではなく防御のための対策整備が必要との認識を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「最近の標的型攻撃対策では、これまでサイバー攻撃を“検知”することで事後対応ができることを目的としたゲートウェイ型製品が先行して普及した中で、サイバー攻撃の高度化により事後対応では対処できないケースの増加などを背景に、サイバー攻撃を“防御”し、被害を未然に防ぐことが可能なエンドポイント型製品に注目が集まってきている状況です。」
事後検知ではなく、エンドポイントで攻撃を防御し被害を未然に防ぐ考え方を、引き続き製品市場の中心的な方向性として説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような後手の対応ではなく、被害発生前に予防することができる製品・サービスの提供が重要な課題であると考えており」
感染後の対応ではなく、攻撃や被害の発生前に防御することを事業上の重点としている。