原油価格高騰・為替変動によるコスト増加と先行き懸念
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、不安定な国際情勢を背景とした原材料価格・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動等による景気への影響が懸念される等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動による景気への影響と、先行き不透明感を再確認している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「なお、急激な為替変動や資源価格の高騰、東欧や中東における紛争に伴う政情不安、欧米先進国を中心とした高インフレの継続と急速な金融引き締め等により、わが国経済の先行きは不透明な情勢となっております。」
従来の為替、エネルギー価格、金融引き締め等の懸念に加え、中東を含む紛争、急激な為替変動、高インフレの継続を経済環境リスクとして明示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー・原材料価格の高騰、世界的な金融引き締め、円安の進行や消費者物価の上昇など、依然として国内外における経済先行きは不透明な状態が続いております。」
社会経済活動の正常化による緩やかな回復基調を示す一方、エネルギー・原材料価格、金融引き締め、円安、物価上昇による先行き不透明感を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の進展や経済活動の改善により、足元の景況感については改善がみられましたが、急速な金融引き締め等による景気後退懸念が高まっていることから、依然として国内外における経済先行きは不透明な状態が続いております。」
経済活動の改善と、急速な金融引き締め等による景気後退懸念を含む経済先行きの不透明感を、前四半期と同じ内容で再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染者数再拡大の影響や、原油価格高騰等によるコスト増、為替変動の影響等もあり、今後の先行きについては依然として懸念がみられます。」
感染者数再拡大、原油価格高騰によるコスト増、為替変動による先行き懸念を事業環境として再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染者数再拡大の影響や、原油価格高騰等によるコスト増、為替変動の影響等もあり、今後の先行きについては依然として懸念がみられます。」
感染者数再拡大、原油価格高騰等によるコスト増および為替変動による先行き懸念を、引き続き事業環境として記載している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「一方、当社グループが事業を展開している国内のインターネット広告市場については新型コロナウイルス感染症の影響が緩和し、2021年のインターネット広告費は前年比121.4％の2兆7,052億円（株式会社電通「2021年日本の広告費」）と継続的に高い成長率を維持しております。」
わが国経済について、原油価格高騰等によるコスト増や為替変動の影響により、先行きに懸念があるとの事業環境認識を新たに記載している。