ディー・エル・イー（3686）・事実再定義
KLD株式取得による持分法適用
FY2024-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
高槻ダイカストの追加取得・持分法適用と一部売却による除外5社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
ディー・エル・イーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度において、株式会社KLD及び株式会社iNKODE JAPANの保有株式を譲渡したことにより、持分法適用の範囲から除外しております。」
KLDの持分法適用会社化から、KLD及びiNKODE JAPANの株式譲渡による持分法適用範囲からの除外へ状態が変わった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度に、当社が第三者割当増資を引き受けたことにより、株式会社KLDが関連会社に該当することとなったため、同社を持分法適用の関連会社に含めております。」
前四半期に株式取得を開示したKLDについて、第三者割当増資の引受けにより関連会社化し、持分法適用会社として連結財務諸表に反映した。 - FY2024-Q3初出有価証券報告書
「また、当第３四半期連結会計期間において、株式会社KLDの株式を取得したため、持分法適用の範囲に含めております。」
当第3四半期連結会計期間に株式会社KLDの株式を取得し、持分法適用の範囲に組み入れた。