業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
ディー・エル・イーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「グループ化後、AMIDUS.は映像、音楽のエンターテイメント分野やライフスタイル分野の企画・制作事業を担う会社として、これまで当社グループの業績に一定の貢献がありました。一方で、事業シナジーという観点においては、当初見込んでいた想定には至っておらず、また今後も大きな改善は見込めない状況です。」
AMIDUS.との事業シナジーが当初想定に至らず、今後の大きな改善も見込めないと記載され、シナジー未発現リスクが実際のポートフォリオ見直しにつながっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループと提携先・合弁先の持つ経営資源を融合することで、大きなシナジー効果を発揮することを目指しておりますが、当初見込んだ効果が計画通り発揮されない場合、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
業務・資本提携・合弁によるシナジー未発現リスクを再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループと提携先・合弁先の持つ経営資源を融合することで、大きなシナジー効果を発揮することを目指しておりますが、当初見込んだ効果が計画通り発揮されない場合、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
業務・資本提携・合弁のシナジー未発現リスクを再掲している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
業務・資本提携および合弁事業のシナジー未発現リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社と年代網際事業股份有限公司（ERA）は良好な関係を構築しており、現時点において当該会社との関係に支障は生じていないものの、当該会社の議決権の過半数を年代網際事業股份有限公司（ERA）が保有していることから、当社の意向に反する判断がなされる、あるいは迅速な判断や対応が行えない可能性があります。」
DLE-ERAの当社保有比率40.0％、相手先が議決権過半数を保有する構造を背景に、意思決定・契約継続リスクを説明している。