読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.5
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年4月1日〜2024年9月30日連結日本基準売上高891百万円前年比 +16.5%進捗 40.1%
営業利益-322百万円
経常利益-329百万円
純利益（親会社株主帰属）-326百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△7.67円
期末の財政状態
総資産3,219百万円
うち純資産 2,438 百万円自己資本比率 73.6%前期末比 -3.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高825,299千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,220百万円（前年比 +30.2%）
営業利益-330百万円
経常利益-330百万円
純利益-230百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
スマートデバイス普及に伴うSNS等サービス利用の拡大、ショートコンテンツ需要の拡大、オリジナルコンテンツによる差別化重要性の増大を事業環境として説明しているが、当中間期の業績変動への直接的な要因分解は記載していない。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。継続的な営業キャッシュ・フローのマイナスを挙げているが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとしている。注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 株式会社ase / 除外 非開示
重要な後発事象ChargeSPOT Taiwan社からの配当として、2024年10月に96,460千円を受領し、2025年3月期第3四半期に営業外収益として計上する予定。残り2割相当も当事業年度中に確定・受領する見込み。
減損損失金額 2,354千円 / 対象資産 非開示
特別損益の内訳特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 6,987千円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 2,354千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数42,514,200株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年9月30日 |
| 売上高 | 891百万円（前年比 +16.5%） |
| 営業利益 | -322百万円 |
| 経常利益 | -329百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -326百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △7.67円 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.6 / 前期末 77.3 |
| 総資産 | 3,219百万円 |
| 純資産 | 2,438百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 825,299千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,220百万円（前年比 +30.2%） / 営業利益 -330百万円 / 経常利益 -330百万円 / 純利益 -230百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減損損失 | 金額 2,354千円 / 対象資産 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 6,987千円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 2,354千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。継続的な営業キャッシュ・フローのマイナスを挙げているが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとしている。注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 株式会社ase / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | ChargeSPOT Taiwan社からの配当として、2024年10月に96,460千円を受領し、2025年3月期第3四半期に営業外収益として計上する予定。残り2割相当も当事業年度中に確定・受領する見込み。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 42,514,200株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | スマートデバイス普及に伴うSNS等サービス利用の拡大、ショートコンテンツ需要の拡大、オリジナルコンテンツによる差別化重要性の増大を事業環境として説明しているが、当中間期の業績変動への直接的な要因分解は記載していない。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、スマートデバイスの普及に伴うSNS等の利用拡大、ショートコンテンツ需要の拡大、オリジナルコンテンツによる差別化の重要性増大を事業環境として挙げているが、今回の増収および損失拡大の直接的な要因は説明していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。