読む価値
57注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-11.5
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高765百万円前年比 -11.5%進捗 23.9%
営業利益-292百万円
経常利益-291百万円
純利益（親会社株主帰属）-151百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△3.57円
期末の財政状態
総資産4,140百万円
うち純資産 3,445 百万円自己資本比率 80.5%前期末比 -3.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,200百万円（前年比 +58.4%）
営業利益100百万円
経常利益100百万円
純利益160百万円
業績予想の修正無
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
スマートデバイス普及に伴うコンテンツ利用の拡大、新興メディアの台頭による競争激化、オリジナルコンテンツによる差別化の重要性増大を事業環境として説明しているが、当期業績の増減に直接結びつけた個別要因は明示していない。
継続企業の前提に関する記載
継続的な営業キャッシュ・フローのマイナスによる重要事象等の記載はあるが、資金を確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
減損損失235千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 164,100千円、固定資産売却益 13千円 / 特別損失 固定資産売却損 0千円、減損損失 235千円、損害補償損失 40,000千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数42,514,200株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 765百万円（前年比 -11.5%） |
| 営業利益 | -292百万円 |
| 経常利益 | -291百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -151百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △3.57円 |
| 自己資本比率 | 当期末 80.5 / 前期末 83.6 |
| 総資産 | 4,140百万円 |
| 純資産 | 3,445百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,200百万円（前年比 +58.4%） / 営業利益 100百万円 / 経常利益 100百万円 / 純利益 160百万円 |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減損損失 | 235千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 164,100千円、固定資産売却益 13千円 / 特別損失 固定資産売却損 0千円、減損損失 235千円、損害補償損失 40,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続的な営業キャッシュ・フローのマイナスによる重要事象等の記載はあるが、資金を確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 42,514,200株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | スマートデバイス普及に伴うコンテンツ利用の拡大、新興メディアの台頭による競争激化、オリジナルコンテンツによる差別化の重要性増大を事業環境として説明しているが、当期業績の増減に直接結びつけた個別要因は明示していない。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、スマートデバイス普及に伴うコンテンツ利用の拡大、新興メディアの台頭によるメディア業界の競争激化、オリジナルコンテンツによる差別化の重要性増大を事業環境として説明している。業績数値の増減に直接結びつけた個別要因は明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。