新型コロナ対応のリモートワーク・オンライン業務への移行
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、取締役会やグループ経営会議などを通じて役員及びグループ会社間での密接な連携を実現し情報共有に努めるとともに、就業形態を原則リモートワークに変更するなどの感染拡大防止対策をとることで、これらのリスクの低減に努めております。」
取締役会・グループ経営会議による情報共有と原則リモートワークを、新型コロナ対応及びリスク低減策として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロウルス感染症の拡大防止に努め、従業員の在宅勤務とともに出張の自粛を続けているため、旅費交通費などが減少している」
新型コロナ対応として従業員の在宅勤務及び出張自粛を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウルス感染症の拡大防止に努め、従業員の在宅勤務とともに出張の自粛を続けているため、旅費交通費などが減少している」
新型コロナ対応として従業員の在宅勤務及び出張自粛を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「主な要因は、業容拡大に伴う人件費が増加した一方、コスト削減に努め業務委託費と支払手数料が減少したこと、新型コロナウイルス感染症の拡大防止に努め、従業員の在宅勤務とともに出張の自粛を続けているため、旅費交通費などが減少したことによるものであります。」
従業員の在宅勤務及び出張自粛を継続し、新型コロナ対応と費用削減を両立していると説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、取締役会やグループ経営会議などを通じて役員及びグループ会社間での密接な連携を実現し情報共有に努めるとともに、就業形態を原則リモートワークに変更するなどの感染拡大防止対策をとることで、これらのリスクの低減に努めております。」
取締役会・グループ経営会議による情報共有と原則リモートワークを、新型コロナ対応として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社は、新型コロナへの対応として全従業員は原則リモートワークを実施、顧客との商談、セミナー等についてもオンラインで行うなどの対応を実施しております。当社の事業は、ソーシャル・ビッグデータを収集・分析・活用するソーシャルメディアマーケティング支援事業であり、従業員に対しリモートワークを従来より推奨しており、事業活動に大きな影響は出ておりません。」
全従業員の原則リモートワーク、商談・セミナーのオンライン化を継続し、事業活動に大きな影響は出ていないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社は、新型コロナへの対応として全従業員は原則リモートワークを実施、顧客との商談、セミナー等についてもオンラインで行うなどの対応を実施しております。当社の事業は、ソーシャル・ビッグデータを収集・分析・活用するソーシャルメディアマーケティング支援事業であり、従業員に対しリモートワークを従来より推奨しており、事業活動に大きな影響は出ておりません。」
全従業員の原則リモートワーク、商談・セミナーのオンライン化を継続し、従来からリモートワークを推奨していたため事業活動に大きな影響は出ていないと記載している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当社は、新型コロナへの対応として2月17日より全従業員のリモートワークおよび時差出勤を推奨、また4月7日より緊急事態宣言の発令を受け、全従業員は原則出社禁止の上リモートワークを実施、顧客との商談、セミナー等についてもオンラインで行うなどの対応を実施しております。」
新型コロナ対応として、2月17日からリモートワーク・時差出勤を推奨し、4月7日から原則出社禁止、商談やセミナーのオンライン化を実施している。