読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
70
百万円（営業損益の前年同期比改善幅）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年1月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高996百万円前年比 +8.1%進捗 24.5%
営業利益45百万円進捗 43.3%
経常利益-56百万円
純利益（親会社株主帰属）-45百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△2.99円
期末の財政状態
総資産5,744百万円
うち純資産 3,932 百万円自己資本比率 68.5%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+65,815
投資-106,231
財務-102,597
純増減-143,013
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,306,086千円
セグメント別売上高ソーシャルメディアマーケティング支援事業 996,615千円（前年比 +8.3%）、Web3関連事業 128千円（前年比 -88.6%）
セグメント別利益ソーシャルメディアマーケティング支援事業 54,394千円、Web3関連事業 -9,118千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,070百万円（前年比 +11.5%）
営業利益104百万円
税引前利益108百万円
純利益89百万円
業績予想の修正無
年間配当予想6円 → 6.2円（+3.3%）
業績の増減要因
SNS広告・SNS運用コンサルティングでは新たなSNS運用手法や顧客のすそ野拡大により堅調に推移した。売上総利益は20.5％増加し、販売費及び一般管理費は0.8％増加にとどまった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－）
減価償却費26,901千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数15,965,800
期末自己株式数658,515
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 996百万円（前年比 +8.1%） |
| 営業利益 | 45百万円 |
| 経常利益 | -56百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -45百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △2.99円 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.5 / 前期末 67.3 |
| 総資産 | 5,744百万円 |
| 純資産 | 3,932百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 65,815千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -106,231千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -102,597千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,306,086千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,070百万円（前年比 +11.5%） / 営業利益 104百万円 / 税引前利益 108百万円 / 純利益 89百万円 |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 6円 → 6.2円（+3.3%） |
| セグメント別売上高 | ソーシャルメディアマーケティング支援事業 996,615千円（前年比 +8.3%）、Web3関連事業 128千円（前年比 -88.6%） |
| セグメント別利益 | ソーシャルメディアマーケティング支援事業 54,394千円、Web3関連事業 -9,118千円 |
| 減価償却費 | 26,901千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 15,965,800 |
| 期末自己株式数 | 658,515 |
| 業績の増減要因 | SNS広告・SNS運用コンサルティングでは新たなSNS運用手法や顧客のすそ野拡大により堅調に推移した。売上総利益は20.5％増加し、販売費及び一般管理費は0.8％増加にとどまった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。SNS広告・SNS運用コンサルティングで新たなSNS運用手法の展開や顧客のすそ野拡大が進み、業績が堅調に推移した。売上総利益の増加に対して販売費及び一般管理費の増加が小幅にとどまったことも営業利益の改善に寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。