メディアドゥ（3678）・リスク顕在化
エネルギー価格・金融市場変動・円安による消費マインドへの影響
FY2023-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2025。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
金融資本市場の変動と為替・物価不透明感149社が書いているテーマ・逆風150社・追い風1社
メディアドゥがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。57社中40社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている149社のうち14社を表示しています。上の文は149社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「昨今の資材価格及び物流費の高騰が利益の押し下げ要因となりました。」
資材価格及び物流費の高騰が、日本文芸社等の利益押し下げとして当期業績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「昨今の資材価格及び物流費の高騰が利益の押し下げ要因となりました。」
資材価格及び物流費の上昇が、日本文芸社の利益押し下げとして実際に発生したと説明している。 - FY2023-Q3インフレ懸念・物価上昇の追加有価証券報告書
「しかしながら、完全な収束は未だ見通しづらい状態にあることに加え、ウクライナ情勢の長期化等の影響による世界的なエネルギー価格・原材料価格の上昇、各国の金融政策の方針転換等による金融資本市場の変動、それらに付随した形での物価上昇や先行きのインフレ懸念等、中長期的な消費マインドへ影響を与える動きもみられ、引き続き不透明な経営環境が継続しております。」
従来のエネルギー・原材料価格、金融市場及び円安に加え、物価上昇と先行きのインフレ懸念を消費マインドに影響する外部環境として示している。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の長期化等の影響による世界的なエネルギー価格・原材料価格の上昇や、各国の金融政策等による金融資本市場の変動及び円安が進行する等、中長期的な消費マインドへ影響を与える動きもみられ、引き続き不透明な経営環境が継続しております。」
ウクライナ情勢、エネルギー・原材料価格、金融資本市場の変動及び円安が中長期的な消費マインドに影響し得る外部環境として初めて独立して示されている。