メディアドゥ（3678）・施策在宅勤務体制の常態化
在宅勤務等による新型コロナウイルス下の事業継続
FY2021-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
7記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革699社が書いているテーマ・逆風199社・追い風464社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの703件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022在宅勤務体制の常態化有価証券報告書
「COVID-19の影響に伴い、当社は約３割程度の社員を常態的に在宅勤務体制としつつ、事業運営を継続しております。」
最大98％の在宅勤務実績から、約3割程度の常態的な在宅勤務体制へと現状を更新している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社はWith/Afterコロナ社会を見据え、新たな生活様式に即した電子書籍流通を支えるインフラとしての役割を務め」
With/Afterコロナ社会を見据え、電子書籍流通を支えるインフラとしての役割を継続して示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社はCOVID-19感染拡大防止に向けた、再度の緊急事態宣言発出に際しても、引き続き、在宅勤務等による事業継続を実現しながら電子書籍流通を支えるインフラとしての役割を務め、電子書籍市場拡大に貢献いたしました。」
再度の緊急事態宣言下でも在宅勤務等により電子書籍流通を継続し、インフラとしての役割を担ったと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年に発生したCOVID-19の影響に伴い、当社は最大98％の社員が在宅勤務体制へ移行することで、事業運営を継続することができました。」
在宅勤務体制への最大98％の移行により、COVID-19下でも電子書籍流通事業を継続した実績を示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社はWith/Afterコロナ社会やSociety5.0といった社会構造変化・新たな潮流を見据え、電子書籍流通を支えるインフラとしての役割を務めながら業界のDX推進を支援することで、上述の「巣ごもり消費」による電子書籍市場拡大に貢献いたしました。」
With/Afterコロナ社会等を見据え、電子書籍流通インフラとして事業継続と業界DX支援を行う方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社はWith/Afterコロナ社会を見据え、在宅勤務等による事業継続を実現させながら電子書籍流通を支えるインフラとしての役割を務めることで、上述の「巣ごもり消費」による電子書籍市場拡大に貢献いたしました。」
在宅勤務等による事業継続と電子書籍流通インフラとしての役割を、With/Afterコロナ社会を見据えた取り組みとして継続して示している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社は新型コロナウイルス拡大防止のための緊急事態宣言発出時も、在宅勤務等による事業継続を実現することで電子書籍流通を支えるインフラとしての役割を務めることで、上述の「巣ごもり消費」による電子書籍市場拡大に貢献いたしました。」
緊急事態宣言下でも在宅勤務等により電子書籍流通を継続し、インフラとしての役割を担った取り組みを初めて独立したテーマとして示している。