デジタルハーツホールディングス（3676）・リスク対処
通信インフラ・サイバー攻撃によるサービス停止
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
システム障害・サイバー攻撃等によるサービス停止リスク409社が書いているテーマ・逆風422社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの422件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「被災地外の拠点への分散化を考慮したBCP（事業継続計画）をもとに事業中断リスクへの対応力の強化に取り組む。」
気候変動シナリオ分析に関連し、自然災害による電力インフラ途絶・事業停止リスクへの対応として、被災地外の拠点分散を考慮したBCP強化を示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「地震、水害、火災、爆発、テロ、汚染、コンピューターウイルスへの感染等の災害が発生した場合には、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、施設事故、汚染、コンピューターウイルス等による事業継続リスクを再確認した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、施設の安全対策には万全の注意を払っておりますが、地震、水害、火災、爆発、テロ、汚染、コンピューターウイルスへの感染等の災害が発生した場合には、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の通信インフラ障害・ハッカー中心の記載から、自然災害、施設事故、汚染、コンピューターウイルスを含む事業継続リスクへ整理されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「自然災害、戦争、テロ、事故、その他通信インフラの破損や故障、コンピュータウイルスやハッカーの犯罪行為等により、大規模なシステム障害が生じた場合には、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
通信インフラ障害やサイバー攻撃によるサービス中断・停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自然災害、戦争、テロ、事故、その他通信インフラの破損や故障、コンピュータウイルスやハッカーの犯罪行為等により、大規模なシステム障害が生じた場合、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット環境への依存に起因するサービス中断・停止リスク。